投資信託選びのポイント、「信託報酬」ってなあに?【FPコラム】

こんにちは。
東京都内でワンルームマンション投資をしている、
個人投資家兼ファイナンシャルプランナーの川井えりかです。
資産運用の定番商品の「投資信託」。
国内で6,000本以上販売されている投資信託ですが、
「沢山ある中から、どうやって商品を選んだらよいのか?」
という質問を良く受けます。
投資信託を選ぶ基準は様々ですが、その中の一つ、「信託報酬」についてご紹介します。
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投資信託選びのコツは「低コスト」
まず、投資信託という金融商品について簡単におさらいしましょう。
投資信託には、様々なコンセプトがあります。
例えば
「日本国内に上場している株式のみで運用」
「株式や債券、不動産など様々な資産を複合して運用」
など、ひとつひとつの商品(ファンドと呼びます)には「何で運用するか」のコンセプトがあります。したがって、自身の投資のコンセプトにあったファンドを自由に選ぶことができるのです。
投資額は、金融機関により異なりますが、100円や500円など、ワンコインで投資が可能なファンドもあります。
投資したいファンドと、投資額を決めたら証券会社や銀行を通じて買付をします。
投資信託は、投資家(私たち)から集めたお金で、コンセプトに合った資産を保有して運用します。
投資信託は、投資家が直接株式や債券などの取引をするのではなく、投資信託の担当者(ファンドマネージャーと呼びます)が実際の取引をするのです。
このように金融機関や人の手を借りて投資をする投資信託には、大きく3つのコストがかかります。
①買付時にかかるコスト(買付手数料)
②保有中にかかるコスト(信託報酬)
③解約時にかかるコスト(信託財産留保額、解約手数料)
投資の利益は不確定ですが、これらの投資にかかるコストは予め確定しています。
そのため投資信託選びで大切なのは、
【低コストのファンドを選ぶこと】です。
せっかく投資で利益を出していても、コストが高いとパフォーマンスが下がる可能性があります。
つみたてNISAがスタートした2018年以降、①と③のかからない低コストのファンドが爆発的に増えました。
ただし、②の保有中にかかるコスト(信託報酬)は、全てのファンドにあります。
つみたてNISAもiDeCoも、投資信託で運用すると信託報酬がかかります。
信託報酬はもらうものではなく、コスト
【報酬】と聞くと、自身が受け取れるように感じますが、信託報酬は投資家(私たち)が負担するコストです。
投資信託は、実際の取引をファンドマネージャーという運用のプロが担当します。
このファンドマネージャーへのお給料が信託報酬です。私たちはお金(コスト)を払って、プロに取引をお任せしているのです。
信託報酬は、パーセントで表示されます。例えば信託報酬1%のファンドであれば、保有している資産全体の1%が年間でかかるコストです。
資産全体にかかるというのが重要です。
例えば、毎月3万円の積立を数年間継続していて、投資信託の残高が100万円ある場合、現在保有している100万円全体に年間1%のコストがかかるということです。
投資期間が長くなり、保有している残高100万円、1,000万円と増えていくほど、信託報酬(コスト)の高いファンドと低いファンドで、パフォーマンスの差が大きくなります。
信託報酬は何パーセントまで許容できる?
「信託報酬が何パーセント以下なら低コストですか?」
と聞かれることがよくありますが、以前は【1%】が目安とお答えしていました。
ですが最近は、1%ではなく0.1%を下回るような超低コストファンドも出てきました。投資する私たちにとっては、大変ありがたいことです。
何年も前から同じファンドで積立をしている方は、同じコンセプトで信託報酬がより低いファンドもあるかもしれません。
例えば、「日経平均インデックス」や「日経225インデックス」と名前の付くファンドは、どれも日経平均株価に連動する日本株の投資信託で、同じコンセプトです。
今後は低コストのファンドに変更して、積立をしてみてはどうでしょうか。
信託報酬の低いファンドと高いファンドには特徴があります。
【インデックスファンド】
と呼ばれるファンドは、信託報酬が低い傾向にあります。
先ほどの例にあった日経平均株価に連動する投資信託は、インデックスファンドです。
日経平均株価に限らず、日本株であればTOPIX、JPX400などの株価指数に連動するインデックスファンド。
米国株であれば、NYダウやS&P500などの株価指数に連動するインデックスファンドがあります。
インデックスファンドは株価指数連動なので、ファンドマネージャーが投資する銘柄を選ぶ手間がかかりません。
日経平均株価に連動する投資信託なら、日経平均株価に採用されている225社の株式を保有すれば、指数と同じ値動きになるためです。
銘柄選定の手間がかからない分、インデックスファンドは信託報酬が低い傾向にあります。
反対に、【アクティブファンド】と呼ばれるファンドは、信託報酬が1%を超えるケースも多いです。
アクティブファンドは株価指数に連動せず、例えば「日経平均株価を上回る運用成果を目指す」等のコンセプトがあります。
このようにアクティブファンドは、株価指数以上の成果を出すことを目標とするため、ファンドマネージャーは日経平均株価に採用されている225社の中から厳選して、数十社の株式を保有するような戦略を立てます。
この銘柄選定に労力がかかるため、信託報酬は高くなる傾向があります。
信託報酬はコストなので低いに越したことはありませんが、高いから悪いというものでもありません。高いコストを払うのに見合うリターンが期待できる場合もあります。
一度、自身が保有しているファンドの信託報酬の確認を
資産運用相談をしていて感じることですが、新しいファンドほど信託報酬が低い傾向があります。
信託報酬が低い=パフォーマンスが良い
ということが認知されてきているため、信託報酬の引き下げ競争が起こっています。
0.1%を切るインデックスファンドが出てきている今、自身が保有している投資信託にかかっている信託報酬は何パーセントなのか?是非一度確認してみることをお勧めします。
2021年は、低コストファンドでさらにパフォーマンスの高い資産運用ができると良いですね!
記事・監修 川井えりか(ファイナンシャルプランナー)
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