みなさん、今どれくらいお金を貯めていますか?

自分が必要だと考えられるライフイベントに合わせて、お金を貯めている人もいれば、なんとなく貯めておいた方がいいと思って貯めている人もいるかもしれないですね。お金を貯め始めるとちょっと気になってくるのが、自分の貯蓄額が世間の貯蓄額の比べて多いのか少ないのか?ということです。

そんなちょっと気になる疑問に答えるために、今回は貯蓄平均額を調べてみました。各年代の貯蓄額と一緒に、ライフステージ(生活段階)ごとに必要となる費用についても一緒に見ていきましょう。

貯蓄額の平均値・中央値について

まず貯蓄額を見ていく前に、「平均値」と「中央値」について理解しておきましょう。なんでこんな説明から始まるのか疑問に思うかもしれませんが、この違いを知っておくと、貯蓄額の見え方が変わってきます。

貯蓄額の平均値

平均値とは、対象となる人など全員のデータを合計し、その合計をデータの数(人数)で割ったものになります。例えば同じ年代で、貯蓄額が少ない人から多い人までの貯蓄額をすべて足して、それを人数で割ると、その年代の平均貯蓄額が出てきます。

よく紹介される貯蓄平均はこのように求められており、みなさんはこの金額を目安に自分の貯蓄額と比較していることが多いのではないでしょうか。ですが、この平均を目安として鵜呑みにするのは、ちょっと考えなくてはいけません。

例えば、5人の貯蓄額が、50万円・50万円・100万円・100万円・700万円だったとすると、合計1000万円/5人=200万円が、平均貯蓄額です。すると、5人中4人の人が、平均貯蓄額よりも貯蓄が少ないということになります。

一方で、5人の貯蓄額が、200万円・200万円・200万円・200万円・200万円だったとすると、合計1000万円/5人=200万円となり、先ほどと平均貯蓄額が同じ金額にもかかわらず、今度は全員の貯蓄額が平均と同じになります。

このように平均値は、全体の貯蓄額と捉えることはできるのですが、収入格差や所得格差が広がることが影響し、収入金額が極端に高く貯蓄額の多い人がいると、その金額に引っ張られ、正確な目安にすることが難しい場合があります。

貯蓄額の中央値

平均値を目安にするのが難しいこともあるので、平均値だけを参考にして一喜一憂するのではなく、目安になるもう一つの値、中央値も確認しておくようにしましょう。中央値とは、データ全体を大きさ順に並べた時にちょうど中央にくる値のことです。先ほどと同じく5人の貯蓄の中央値を考えてみましょう。

例えば5人の貯蓄が、100万円・100万円・100万円・300万円・1000万円だとすると、平均値では、400万円になってしまい、ほとんどの人が平均値に達しなくなります。

ですが、中央値を使うとちょうど真ん中にある100万円が基準となるので、極端な貯蓄額の人に引っ張られることなく、より現状に近い貯蓄額の目安とすることができます。自分の年代の貯蓄額を確認するときには、この2つの値「平均値」と「中央値」を意識しておきましょう。

各年代の貯蓄額の平均値・中央値

それでは、各年代の貯蓄平均値と中央値を見ていきましょう。

今回は、①金融資産がある人だけを対象にした結果と②金融資産がない人も含めた結果をご紹介します。

※金融資産とは、預貯金だけでなく、生命保険などの各種保険、株式や債券、財形貯蓄などを含みます。

20代の平均貯蓄額

・金融資産がある人のみ

平均値:363万円

中央値:170万円

・金融資産がない人を含む

平均値:142万円

中央値:0円

30代の平均貯蓄額

・金融資産がある人のみ

平均値:1,002万円

中央値:500万円

・金融資産がない人を含む

平均値:589万円

中央値:83万円

40代の平均貯蓄額

・金融資産がある人のみ

平均値:1,747万円

中央値:700万円

・金融資産がない人を含む

平均値:936万円

中央値:30万円

50代の平均貯蓄額

・金融資産がある人のみ

平均値:2,375万円

中央値:1,000万円

・金融資産がない人を含む

平均値:1,342万円

中央値:130万円

60代の平均貯蓄額

・金融資産がある人のみ

平均値:2,944万円

中央値:1,206万円

・金融資産がない人を含む

平均値:1,835万円

中央値:300万円

やはり、中央値をみると平均額から半分程度金額が下がっていますね。また、保有金融資産がない人を含めると、さらに中央値が下がっています。みなさんの貯蓄額はどちらに近いでしょうか?

各年代の収入からの貯蓄割合

それでは次に、収入に対してどの程度貯蓄に回しているか、確認してみましょう。

20代の貯蓄割合

貯蓄割合の平均:19%

30代の貯蓄割合

貯蓄割合の平均:19%

40代の貯蓄割合

貯蓄割合の平均:15%

50代の貯蓄割合

貯蓄割合の平均:14%

60代の貯蓄割合

貯蓄割合の平均:8%

定年を迎え収入が減る60代を除き、他のどの年代でも、収入の約15%~20%ほどを貯蓄に回しています。

一人暮らし・夫婦別の平均貯蓄額

次は、一人暮らしか、夫婦で暮らしているかに注目して、貯蓄額を見てみましょう。

一人暮らし(独身)の平均貯蓄額

・金融資産がある人のみ

平均値:1,771万円

中央値:600万円

・金融資産がない人を含む

平均値:942万円

中央値:32万円

二人世帯(夫婦)の平均貯蓄額

・金融資産がある人のみ

平均値:1,729万円

中央値:1,000万円

・金融資産がない人を含む

平均値:1,151万円

中央値:380万円

世帯に注目すると、平均値にはあまり差がありませんが、中央値については、2人世帯の金額の方が高くなっています。2人以上の世帯になると、子どものための養育費や住宅取得費など、具体的にお金が必要となるライフイベントが増えることで、より貯蓄に対して意識が必要になり、その結果、貯蓄額が増える1つの要因となってきます。

ここまで見てきた貯蓄額は、以下のサイトを参考にしています。具体的にどのような資産を保有しているか、保有する目的はなんであるのか、などに興味がありましたら、一度チェックしてみてはいかがでしょうか。

出典:家計の金融行動に関する世論調査|知るぽると 金融広報中央委員会https://www.shiruporuto.jp/public/data/survey/yoron/

ライフイベント別に目安となる貯蓄額の平均

それでは最後に、ライフイベントごとに必要なる貯蓄額の平均を見ておきましょう。もし、自分の貯蓄が平均値や中央値と比べて多かったとしても、今度のライフイベントによってはこのままでは足りない可能性もあります。もし自分がそのイベントと出会ったとき、大体いくら必要なのか目安を知っておくと、貯蓄計画を立てる面でも安心です。

結婚費用の平均

まず1つ目は、結婚費用の平均です。

挙式、披露宴・疲労パーティを行うと、その費用の平均値は、354.8万円となります。また、招待客1人あたりの挙式、披露宴・疲労パーティの費用の平均は6.4万円となっています。

出典: ゼクシィ 結婚トレンド調査2017調べ|ブライダル総研
http://bridal-souken.net/research_news/trend.html

出産費用の平均

次に出産費用の平均です。

出産費用とは、入院料・分娩料・検査料・処置料などを含みます。正常分娩分の平均的な出産費用は、平均値が505,759円、中央値が493,400円となっています。

また、健康保険や国民健康保険などの被保険者や被扶養者が出産したときは、子ども1人につき、出産育児一時金が42万円支給されます。この出産育児一時金を受け取ったとすると、単純計算で、平均値ですと85,759円、中央値ですと73400円の費用が必要になりますね。

ただし、あくまで出産費用ですので、マタニティ用品やベビー用品などを揃えるとなると、さらにお金を準備しておく必要があります。

出典:出産費用 平成28年度|国民健康保険中央会
https://www.kokuho.or.jp/statistics/2017-0620.html

出典:出産育児一時金の支給額・支払方法について|厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/shussan/index.html

マイホーム費用の平均

住宅購入費は、物件価格だけでなく、諸費用もかかります。諸費用とは、登録免許税や不動産所得税、固定資産税、ローンを組むならローン手数料、その他火災保険などの保険料を含みます。マイホームを購入するのなら、建売住宅は約3,340万円。マンションなら、約4,270万円の費用が必要になります。

出典:フラット35利用者調査2016年度|住宅金融支援機構
https://www.jhf.go.jp/about/research/loan_flat35.html

子供の教育費の平均

もし子どもが生まれたなら、子どもの成長に合わせて教育費を準備しなくてはいけません。公立か私立か、大学まで行くどうかなど、選択肢に合わせて準備しておく必要があります。子どもの養育費の目安の表を以下に載せておくので、確認しておきましょう。

出典:子どもにかかるお金を知る|日本FP協会https://www.jafp.or.jp/personal_finance/fresh/workbook/

老後資金の平均

最後に会社を退職し、老後を過ごすための資金について見ておきます。老後に必要と思われる生活費としては、最低月に約20万円から25万円が必要で、ゆとりある生活を送るためには、約35万円から40万円ほど資金が必要になってきます。

出典:平成28年度「生活保障に関する調査」第Ⅲ章老後保障|生命保険文化センター
http://www.jili.or.jp/research/report/chousa28th_1.html

ここまでライフイベントごとに必要な貯蓄額をみてきました。想像していた通りの金額だったところと、思っていたよりも費用がかかると感じた部分もあったのではないでしょうか。ライフスタイルやライフイベントごとに具体的なイメージをつけたいと思われるのでしたら、以下のワークブックを参考にしてみてください。

・くらしとお金のワークブック~FPと考える生活設計~|日本FP協会URL:https://www.jafp.or.jp/personal_finance/fresh/workbook/

まとめ

「貯蓄平均額を調査!ライフステージ別に必要となる平均費用もご紹介!」、いかがだったでしょうか。貯蓄額について、今までとは違った見方やおぼろげだった部分を整理することができましたか?自分の貯蓄額を知って、世間の貯蓄額を知ることで、客観的に自分の生活を見つめることができます。ぜひ、これからのご自身のライフステージに沿った貯蓄額について考えてみてくださいね