皆さんのなかには、iDeCoへの加入を検討されている方が多くいらっしゃるかと思います。その際には、iDeCoのシミュレーションを行うことで、想定される積み立て資産などをイメージすることができます。

そこで今回は、iDeCoのシミュレーションをすべき理由や手順などを分かりやすく解説していきます。

iDeCo(イデコ)の基本概要

まずは、iDeCoの基本的な概要を押さえておきましょう。

iDeCo(イデコ)とは

そもそもiDeCoとは、個人型確定拠出年金の愛称であり、豊かな老後生活を送るための国民年金基金連合会が実施する年金制度です。更に、法改正により2017年から加入対象者が拡大し、これまでの会社員や自営業者に加え、公務員や専業主婦(夫)も利用できるようになりました。そのため、今まさに制度の普及が進んでいる状況です。

iDeCo(イデコ)の仕組み

iDeCoは、掛け金の拠出と運用の責任を加入者本人が負い、受給も加入者本人が受ける仕組みとなっています。国民年金や厚生年金のように、国が運用を代行するものではありません。また、銀行の普通預金のように、元本が保証されたものでもありません。そのため、運用次第でiDeCoの積立資産が増減することになりますので注意しましょう。

iDeCo(イデコ)で得られる節税メリット

そして、iDeCoの最大のメリットとして3段階の節税効果があります。

その1つ目は、毎年定められた上限まで拠出できる掛金の全額が所得控除の対象となり、所得税・住民税を節税ることが可能です。

2つ目のメリットは、iDeCoを活用した場合の運用益は非課税となることです。通常ですと定期預金の利子や投資信託の譲渡益に対しては20.315%の税金がかかってきますが、これらが非課税となります。

そして3つ目、iDeCoの積み立て資産を受け取る際にも節税ができる点です。積み立て資産を一時金として受け取る方法と年金で受け取る方法の2つがあります具体的な計算方法は、下記の通りになります。なお、確定拠出年金制度では、拠出金の積立期間を勤続年数と呼びます。

【勤続年数(積立期間)が20年以下】  

40万円 × 勤続年数(80万円に満たない場合は、80万円)

【勤続年数が20年超】  

800万円 + 70万円 ×(勤続年数 - 20年)

)出典:国税庁

加えて、確定拠出年金の積み立て資産を年金として受け取る場合には、公的年金等控除の対象となります。こちらも節税に繋げることができ、公的年金などの合計収入が65歳未満だと70万円まで、65歳以上だと120万円までは非課税となります()。

)出典:国税庁

iDeCo(イデコ)のシミュレーションを活用するべき理由

ここからは、iDeCoのシミュレーションを活用すべき理由をご紹介します。

iDeCo(イデコ)活用で発生しうるデメリット

iDeCoはメリットだけではないことに注意しましょう。iDeCoを活用する上で、考えうるデメリットしては下記のようなものがあります。

節税金額以外にも計算するべき控除などがある

どうしてもメリットである節税金額に注目しがちですが、iDeCoを活用していく上では、加入時・移換時手数料や口座管理手数料、給付事務手数料など各種手数料がかかってきます。加えて、投資信託を選択した場合、信託報酬も発生しますので、これらの手数料をできるだけ抑えることが大切になってきます。

住宅ローンやふるさと納税と併用すると不利になることも

さらに、住宅ローンやふるさと納税と併用する際、不利となることもありますので、iDeCoを始める際には、総合的に判断する必要があります。例えば、ふるさと納税の場合、 iDeCoの掛け金を所得控除すると、それだけ所得税や住民税の計算の基になる金額が小さくなるので、ふるさと納税として利用できる金額が小さくなってしまうからです。

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iDeCo(イデコ)のシミュレーション手順

それではここからは、実際にiDeCoのシミュレーション手順を見ていきましょう。

①職業を選択

まずは職業を選択します。会社員や自営業、公務員、専業主婦(夫)などから選ぶことができます。職業によって拠出限度額が変わってきます。

②企業年金と確定拠出年金の有無を確認(会社員の場合)

次に会社員の場合には、確定給付年金等の企業年金と確定拠出年金の有無を確認していきます。これにより、拠出限度額が変わってきます。

③諸条件を記入

続けて、おおよその年収や年齢、掛け金、想定運用利回りを入力します。もし、移換すべき資産があれば、そちらも記入していきます。

運用利回りとは

なお、ここでいう運用利回りとは、iDeCoを活用して、年何%で資産を運用したいかを指しています。

iDeCo(イデコ)で受け取れる金額を確認

これらの項目を記入するだけで、iDeCoで受け取れる想定金額を簡単に確認することができます。iDeCoは将来何十年と資産運用を行うことになりますので、あらかじめ、大体の受取金額をイメージできれば、モチベーションの維持にもつながるかと思います。

iDeCo(イデコ)のシミュレーションでおすすめはどれ?

ここからは、iDeCoのシミュレーションができるおすすめサイトをご紹介していきます。

iDeCo(イデコ)公式サイトで提供するシミュレーション(※)

1つ目は、国民年金基金連合会が運営するiDeCo公式サイトで提供されるシミュレーションです。サイト内の「かんたん税制優遇シミュレーション」ページにて、いくつかの項目を入力するだけで、まさに簡単にiDeCoシミュレーションを行うことができます。

(※)出典:iDeCo公式サイト

SBI証券のシミュレーション(※)

2つ目は、iDeCoで長年且つ多数の実績を誇るSBI証券です。子会社であるモーニングスター社が運営するサイトより、こちらも簡単な質問に答えるだけの手軽なシミュレーションとなっています。

(※)出典:モーニングスター

NTTデータのシュミレーション(※)

3つ目は、NTTデータのシミュレーションです。こちらもシンプルな画面設計で、簡単な質問に答えることでシミュレーションを行えます。

出典:NTTデータ

楽天証券のシミュレーション(※)

4つ目が楽天証券のシミュレーションです。楽天証券はiDeCoの分野に新しく参入してきた金融機関ですが、管理手数料がゼロ円などのキャンペーンをもとに、非常に多くの方が加入しております。その楽天証券のシミュレーションは、「節税シミュレーション」ページにて、いくつかの質問に答えるだけでシミュレーションを行うことができます。

(※)出典:楽天証券

みずほ銀行のシュミレーション(※)

5つ目はみずほ銀行のシミュレーションです。みずほ銀行では、日本インベスター・ソリューション・アンド・テクノロジー社のウェブサイトにて、iDeCoのシミュレーションが行えます。こちらに関しても、簡単なステップを踏むだけで、シミュレーションが可能です。

(※)出典:日本インベスター・ソリューション・アンド・テクノロジー

最後に

最後となりますが、これまでiDeCoのシミュレーションをすべき理由や手順などを解説してきました。皆さんも、実際にiDeCoに加入する前に、シミュレーションを行って、ざっくりとしたものでも想定される受取金額などをイメージした上で、iDeCo活用してみましょう。

監修者:野村 浩治(ファイナンシャルプランナー)

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