ライフイベントから考える独身者の資産形成！
自分の人生において、今後いくらぐらい出費があるのか、死ぬまでにいくら必要かなど考えたことがありますか。また、それに向けた資産の準備はされていますでしょうか。
今回は、自分の人生において、いつどのようなイベントがあり、そのイベントまでにどれくらいの資産を準備する必要があるのか確認する方法をご説明していきます。
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この記事の目次
「ライフイベント」とは？
ライフイベントという言葉を聞いたことはありますか。
今後の資産形成を考える上で、まずライフイベントとは何かを確認していきましょう。
ファイナンシャルプランニングにおける「ライフイベント」とは？
ライフイベントとは、言葉のとおり、人生におけるイベントのことを指します。
人それぞれ異なる部分はありますが、一般的なライフイベントには下記のようなものがあります。それぞれのイベントにどのような費用が必要か簡単に説明します。
- 結婚：結納、式・披露宴から新婚旅行などの費用。
- 出産：入院料、分娩料、検査・薬剤料などの費用。
- 子どもの教育：幼稚園、小学校、中学校、高校、専門学校、大学などの学費。
- マイホームの購入：住宅の購入費用。
- セカンドライフ（老後）：老後の生活費。
『人生の3大出費』といわれるファミリー世帯のライフイベント
一般的なライフイベントについてご紹介しましたが、その中でも「人生の3大出費」といわれているイベントがあります。
子どもの教育
公立と私立どちらに行かせるかで金額は変わります。
子どもの人数によってもトータル金額は大きく違います。
幼稚園から大学まで公立の場合とすべて私立の場合では、トータルで1000万円以上差が出ます。
参考：文部科学省
マイホームの購入
人生において一番大きな買い物といわれているマイホームの購入です。現金
で購入できればもちろん良いのですが、ほとんどの方が長期のローンを組んでいます。
一番大きな買い物であると同時に一番大きな借金をすることにもなります。
セカンドライフのお金
老後2,000万円問題が騒がれていましたが、金額がいくら不足しているかは、自身が老後どのような生活を送ろうとしているかを考え、予想できる収入と支出から老後に不足している金額が計算することが重要です。
独身者のライフイベントとは？
独身者の場合は、結婚、子ども関連のイベントはないので、大きなライフイベントとなると限られます。
イベントが少ない分、独身者は、働いている間貯蓄は右肩が上がりに増えていくといわれています。
マイホームの購入
独身者の場合は、マイホームを購入する人も少ないかもしれませんが、将来のための資産の1つとして購入する人もいます。
セカンドライフのお金
老後、自身に介護が必要になったときに、どうするかを考えることが重要です。
介護施設にお世話になるのであれば、その費用まで検討しておく必要があります。
独身者が抱える将来の不安
周りの独身者は、将来に対してどのような不安を抱えているのか確認してみます。
男性は2人に1人、女性は3人に1人が独身
内閣府の調査によると2015年以降、独身者の割合は30〜34歳では男性は2人に1人、女性は3人に1人が独身。
35〜39歳では男性は3人に1人、女性は4人に1人が独身なっている。
参考：内閣府HP
女性の社会進出や非正規雇用などで進む未婚・晩婚化
独身者が増えている理由の1つが、女性の社会進出です。
昔は、家庭に入り子育てをする割合が多かったですが、女性が働きやすい環境もできてきて社会進出する女性が増えています。
それ以外ですと、独身主義者の増加です。結婚をする、家庭を持つということへのマイナスイメージが強くなり結婚へ踏み出すことができない人が出てきています。
また、自由恋愛の浸透や収入格差も原因といわれています。
独身者が将来不安に思うライフイベント
未婚・晩婚化が進む中、独身者は将来にいろいろな不安を抱えています。
退職後の金銭面
圧倒的に多いのが、退職したら安心して老後の生活を暮らしていくほど十分な貯蓄を準備できるのか、収入があるのか不安という内容です。
どうしても1人だと将来のための貯蓄が少なくなってしまいます。
病気
もし、怪我や病気で入院したときに身の回りのことをやってもらえる人がいない、病気になっても誰も助けてくれなく孤独死してしまうなど。
介護
介護が必要になったときに、病気などと同様に身の回りの世話をしてくれる人がいない、誰が介護してくれるんだろうという不安。
ライフイベントをもとに独身の資産形成を考える！
自分のライブイベントをもとに実際にいついくら必要なのか確認してみましょう。
将来の夢や目標を年齢軸で考えてみる
今年から将来までの年表を作成し、その年表に対して自身の夢や目標を記入してみましょう。
これは、今回の資産形成にも有効ですが、目標を明確に記載することにより現実味を帯び、夢や目標達成に向けて1歩ずつ進めるためににも効果的といわれています。
定年までのライフプランを考える
次は定年までのライフプランを考えてみましょう。
いつ何をするのか、一般的なライフイベントや独自のイベントなどをもとに先程の夢や目標と合わせて考えていきましょう。
具体的な収入・支出をライフイベントに沿って確認する
作成したライフプランに対して、収入、支出そして貯蓄の情報を加えて、各ライフイベントごとに支出を補うことができるのか確認します。
キャッシュフロー表を作成して家計の収入・支出を確認する
ライフプランをより正確にするために、毎月の給料などの収入と支出をきちんと整理しましょう。
日頃家計簿などを記入していない場合は、支出の内容が漏れがちです。
支出の内容としては、毎月生活していく上で必要となる基本生活費（食費、水道光熱費、通信費など）、毎月ではないが毎年どこかのタイミングで必要となる特別生活費（旅行費、冠婚交際費など）、住居費、教育費、保険料、積立などになります。
ライフプランでお金が不足するようなら？
ライフイベントをもとに資産形成を考えたときに、今のままでは資産が不足してしまうことがあります。
その場合は、どのような方法で資産を作るのが良いのでしょうか。
支出を見直す
キャッシュフロー表で日頃の家計の支出を確認しましたが、支出の見直しを行い毎月の貯蓄額を増やします。
金額が大きく、毎月固定で支出が決まっている住居費や保険料などの固定費などを見直すようにしましょう。
固定費は見直すときの手間はありますが、1度見直しを行えば、その後は思ったよりもストレスはありません。
しかし、変動費を見直す場合は、日々の食費などで1円でも安いところに買い物にいかなくていけないなどと意識しすぎてしまい、ストレスを感じ続け、結果として長続きしない場合があります。
収入を増やす
目標となる金額、必要な金額、不足している金額が見えた場合、資産を増やすことに一番繋がるのは、収入を増やすことです。
会社に勤めている方の場合は、昇格する、昇給するために資格を取得する。
もしくは、副業をはじめ収入源を増やしていきましょう。
副業については、勤めている会社の就業規則を確認し、副業が認められているのか事前に確認することが必要です。
積立貯蓄をする
いつまでにいくら必要かがわかったので、その期日までに積立貯蓄をします。
積立貯蓄でも税制メリットがある「NISA」と「iDeCo」がどのようなものか簡単に説明します。
「NISA」と「つみたてNISA」の活用法
「NISA」とは、2014年1月からスタートしました少額から投資を行う人に向けた非課税制度です。
毎年の新規投資額として上限120万円、最長5年間の合計600万円まで、たとえば、投資信託に投資した場合の普通分配金や譲渡益が非課税になります。
「つみたてNISA」は、2018年1月からスタートし、毎年の新規投資額として上限40万円、最長20年間の合計800万円まで非課税です。
NISAもしくはつみたてNISAのどちらか1つしか利用できません。短期で資産を作りたいのか長期でいいのかなど自分にあった方を選択しましょう。
参考：金融庁「NISA」
◯税制メリットの多いiDeCo（個人型確定拠出年金）
個人型確定拠出年金（iDeCo）は、確定拠出年金制度に基づいた私的年金制度です。
基本的には20歳以上60歳未満の方が加入でき、制度への加入は自分自身で行い、掛け金の金額も自分で決め、運用方法も自分で決めます。
掛け金や、運用益、給付を受け取る際に、税制優遇措置を受けられます。
老後の生活をより豊かにするための資産形成の1つとして位置づけられています。
参考：iDeCo公式サイト
まとめ
いかがでしたでしょうか。いままで自分のライフイベントをきちんと洗い上げて、各々のイベントまでにいくら必要かと整理したことはありましたでしょうか。
今回説明したように整理することによって、自分自身の今後のイベント時における資産状況を把握でき、課題（必要となる金額など）も明確になります。
もし、不足していることがわかった場合は、早速今日から目標に向けて資産形成を行うようにしましょう。
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