毎日懸命に働いているみなさんの多くが、「もっと年収アップしたい」という願いを持っていることでしょう。しかし年収が上がっても、その分税金や社会保険料などが引かれてしまい、手取りの収入は思うように増えないことがあります。

この記事では「年収と手取りの早見表」「収入に対してかかる税金」の情報や、「手取りの収入を増やすためのおすすめの節税方法」を紹介していきます。

年収に対しての手取り金額一覧表

まず始めに、「年収に対して税金や社会保険料がどれくらい引かれるのか」「手取り収入はどれくらいになるのか」という疑問にお答えするため、表を作成しました。年収100万円〜年収2,000万円まで紹介しています。ただし実際の手取りは、配偶者の有無や扶養家族の人数などそれぞれの状況によって異なります。今回は以下の条件で表を作成しています。

  • 企業に勤める会社員で所得は給与所得のみ
  • 独身で扶養する子供は無し
  • 控除は「給与所得控除」「社会保険料控除」「基礎控除」のみを考慮

年収100万円 〜 390万円までの手取り金額

年収 手取り 所得税 住民税 社会
保険料
100万円 83万 0 0,5万 16万
110万円 93万 0 0,5万 16万
120万円 101万 0 0,9万 18万
130万円 108万 0,4万 1,4万 20万
140万円 115万 0,8万 2,3万 22万
150万円 123万 1,2万 3,1万 23万
160万円 129万 1,6万 4万 25万
170万円 138万 1,9万 4,5万 26万
180万円 146万 2,2万 5万 27万
190万円 153万 2,4万 5,5万 29万
200万円 160万 2,7万 6万 31万
210万円 169万 3万 6万 32万
220万円 177万 3,3万 7,3万 32万
230万円 184万 3,6万 7,8万 35万
240万円 191万 3,8万 8,3万 37万
250万円 200万 4,2万 9万 37万
260万円 206万 4,4万 9,3万 40万
270万円 215万 4,7万 10万 40万
280万円 221万 4,9万 10万 44万
290万円 230万 5,3万 11万 44万
300万円 236万 5,4万 11万 48万
310万円 244万 5,8万 12万 48万
320万円 253万 6,1万 13万 48万
330万円 260万 6,3万 13万 51万
340万円 268万 6,7万 14万 51万
350万円 274万 6,8万 14万 55万
360万円 283万 7,2万 15万 55万
370万円 291万 7,6万 16万 55万
380万円 297万 7,8万 16万 59万
390万円 306万 8,2万 17万 59万

年収400万円 〜 690万円までの手取り金額

年収 手取り 所得税 住民税 社会
保険料
400万円 312万 8,5万 17万 62万
410万円 322万 8,5万 17万 62万
420万円 326万 9,0万 19万 66万
430万円 335万 9,5万 19万 66万
440万円 344万 9.9万 20万 66万
450万円 349万 10万 21万 70万
460万円 358万 11万 21万 70万
470万円 366万 12万 22万 70万
480万円 371万 12万 22万 75万
490万円 379万 13万 23万 75万
500万円 387万 14万 24万 75万
510万円 391万 14万 24万 81万
520万円 399万 15万 25万 81万
530万円 407万 16万 26万 81万
540万円 415万 17万 27万 81万
550万円 420万 17万 27万 86万
560万円 428万 18万 28万 86万
570万円 437万 18万 29万 86万
580万円 446万 19万 29万 86万
590万円 449万 19万 30万 92万
600万円 458万 20万 30万 92万
610万円 466万 21万 31万 92万
620万円 471万 21万 31万 97万
630万円 479万 22万 32万 97万
640万円 487万 23万 33万 97万
650万円 495万 24万 34万 97万
660万円 499万 24万 34万 103万
670万円 506万 26万 35万 103万
680万円 513万 28万 36万 103万
690万円 517万 29万 36万 108万

年収700万円 〜 990万円までの手取り金額

年収 手取り 所得税 住民税 社会
保険料
700万円 524万 31万 37万 108万
710万円 532万 32万 38万 108万
720万円 539万 34万 39万 108万
730万円 542万 35万 39万 114万
740万円 549万 37万 40万 114万
750万円 556万 39万 41万 114万
760万円 563万 41万 42万 114万
770万円 569万 42万 43万 116万
780万円 576万 44万 44万 116万
790万円 584万 46万 44万 116万
800万円 590万 47万 45万 118万
810万円 597万 49万 46万 118万
820万円 604万 51万 47万 118万
830万円 611万 53万 48万 118万
840万円 617万 54万 49万 120万
850万円 625万 56万 49万 120万
860万円 632万 58万 50万 120万
870万円 639万 60万 51万 120万
880万円 644万 61万 52万 123万
890万円 651万 63万 53万 123万
900万円 658万 65万 54万 123万
910万円 664万 67万 55万 123万
920万円 672万 69万 56万 123万
930万円 676万 71万 57万 126万
940万円 683万 73万 58万 126万
950万円 690万 75万 54万 123万
960万円 697万 77万 55万 123万
970万円 704万 79万 56万 123万
980万円 708万 81万 57万 126万
990万円 715万 83万 58万 126万

年収1,000万円 〜 2,000万円までの手取り金額

年収 手取り 所得税 住民税 社会
保険料
1,000万円 722万 85万 64万 129万
1,050万円 753万 95万 69万 133万
1,100万円 787万 104万 73万 136万
1,150万円 819万 115万 78万 138万
1,200万円 852万 126万 82万 140万
1,250万円 881万 138万 87万 144万
1,300万円 911万 149万 92万 148万
1,350万円 937万 165万 97万 151万
1,400万円 965万 181万 101万 153万
1,450万円 990万 197万 106万 157万
1,500万円 1,017万 212万 110万 161万
1,550万円 1,042万 229万 115万 164万
1,600万円 1,070万 245万 119万 166万
1,650万円 1,097万 261万 124万 168万
1,700万円 1,124万 277万 129万 170万
1,750万円 1,152万 294万 134万 170万
1,800万円 1,181万 310万 139万 170万
1,850万円 1,208万 327万 144万 171万
1,900万円 1,236万 344万 149万 171万
1,950万円 1,264万 361万 154万 171万
2,000万円 1,292万 378万 159万 171万

年収に対してかかる税金の一覧

前章で紹介した表を見ても分かるように、年収と手取りの間には大きな差が開いています。例えば年収1,000万円と言っても、実際には税金や社会保険料などが引かれて手取りは700万前後まで減ってしまうケースがあります。この章では、年収に対してかかる税金・社会保険料等をひとつずつ紹介していきます。

所得税

1年間の収入に対してかかる税金が所得税です。所得税は超過累進課税という制度であるため、所得が増えれば増えるほど、税金も高くなる仕組みになっています。

所得税の計算は以下のような手順で行います。

  1. 給与収入の金額−給与所得控除−所得金額調整控除 = 給与所得
  2. 給与所得−所得控除 = 課税所得金額
  3. 課税所得金額 × 所得税率−税額控除 = 所得税

手順の2つ目にある「所得控除」は15種類あります。該当するかどうかで所得控除の金額は変わりますが、「基礎控除」はほとんどの人が該当します。

基礎控除の額は合計の所得金額に応じて異なりますので、以下の表にまとめました。

合計所得金額 基礎控除の額
2,400万円以下 48万円
2,400万円以上2,450万円以下 32万円
2,450万円以上2,500万円以下 16万円
2,500万円以上 0円

会社員の所得税については、源泉徴収という形で会社が代わりに納付してくれていますので、確定申告は不要です。

住民税

前年の所得に対してかかる税金が住民税です。住民税は居住している都道府県や市町村に納める税金です。住民税は、納税者全員に一定の金額で課税される「均等割」と納税者の所得に応じて課税される「所得割」を合算して納税します。

住民税の所得割の計算は以下のような手順で行います。

  1. 1. 給与収入の金額−給与所得控除 = 給与所得
  2. 給与所得−所得控除 = 課税所得金額
  3. 課税所得 × 10% = 所得割
  4. 所得割−調整控除 = 所得割額

手順2つ目の「所得控除」は所得税とは金額が違うので注意が必要です。

住民税の基礎控除は所得に応じて異なりますので、以下の表にまとめました。

合計所得金額 基礎控除の額
2,400万円以下 43万円
2,400万円以上2,450万円以下 29万円
2,450万円以上2,500万円以下 15万円
2,500万円以上 0円

会社員の住民税は所得税と同様で、源泉徴収という形で納付されていますので自分で納付する必要はありません。

厚生年金保険料

厚生年金は、会社員が毎月の給料や賞与から保険料を支払い、老後や障害・死亡の際に受給する仕組みです。保険料は給与・賞与に一定の保険料率を掛けて算出し、事業主と会社員が折半で支払います。保険料は「標準報酬月額」と「標準賞与額」を基準に計算されます。「標準報酬月額」は毎月の基本給に加えて、各種の手当を含めた金額を対象にします。「標準賞与額」は税引前のボーナスなどが対象です。

健康保険料

健康保険は、病気で治療する際の医療費を一部負担してくれる公的な医療の仕組みです。その財源は国民が支払う健康保険料です。保険料は事業主と会社員が折半で支払います。公的な医療制度としての健康保険は、「健康保険」と「国民健康保険」に分かれます。簡単に説明すると、社会保険の適用される事業所に勤める人は健康保険。個人事業主や就業していない人は国民健康保険に該当します。

介護保険料

介護保険は、介護サービスを受ける場合の費用を一部負担してくれる公的な仕組みです。国民が支払う介護保険料が財源になっています。介護保険料も事業主と会社員が折半で支払います。会社に勤めている人は、40歳になると介護保険に加入します。64歳までは健康保険と一緒に給料から徴収され、65歳以降は市区町村が年金から天引きします。

雇用保険料

雇用保険は、失業時の給付や育児・介護等で休職する際の手当等を補助する仕組みです。この援助の財源は雇用保険料で、事業主と会社員が折半で支払います。

雇用保険は、以下の両方に当てはまる場合に加入することが義務付けられています。

  • 週の所定労働時間が20時間以上であること
  • 31日以上継続して雇用される見込みがあること

会社員は、「厚生年金保険」「健康保険」「介護保険」「雇用保険」などが社会保険料として給料から差し引かれています。

手取りを増やすためのおすすめの節税方法

ここまで年収と手取りの関係を見てきて、「税金で引かれる分が多いな…」と感じている人が多いと思います。この章では、手取りを増やすために有効な節税の方法を3つ紹介します。

ふるさと納税の寄付控除

好きな自治体に寄付する「ふるさと納税」は、節税方法としておすすめです。所得税・住民税の所得控除の中には「寄付控除」があり、ふるさと納税で寄付した2,000円以上の部分が寄付控除の対象になります。そのため実質2,000円で、好きな地域の特産物などを受け取ることができます。なかなか手に入りにくい名産品をもらえる上に、所得税・住民税の控除を受けることができるおすすめの節税方法です。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

IDeCoは公的な年金制度とは違って自分で将来の年金を用意する仕組みであり、おすすめの節税方法です。自身で掛け金を拠出・運用を行って老後に受け取るのがiDeCoですが、拠出した掛け金は全額所得控除になります。さらに「運用益が非課税」「老後に受け取るときも控除の対象になる」というメリットがあります。税制優遇を受けながら老後の資産を準備できる非常にお得な年金制度です。ぜひiDeCoを活用してみてくださいね。

生命保険料控除

生命保険に加入することも節税対策としては有効です。所得税・住民税の所得控除の項目には「生命保険料控除」があり、民間の保険会社に支払う保険料の一部が控除の対象になります。ただしここで注意が必要なのは、節税のために必要のない保障までつけて生命保険に加入することは本末転倒であるということです。そのせいで月々の保険料の負担が大きくなったなんてことは避けたいですよね。あくまで必要な保障がある生命保険に加入して、控除を受けることがおすすめです。

まとめ:手取りの年収を増やすために節税方法を活用しよう

年収からは所得税・住民税や社会保険料が引かれます。年収と手取り収入では大きく差が開くケースがありますが、節税方法を活用することでお得に控除を受けることができます。中でもおすすめは、ふるさと納税とiDeCoです。上手に利用して手取りの年収アップを目指しましょう。

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