投資信託とETFどっちがおすすめ？NISAで投資する際のポイント
積立NISAやiDeCo、株式投資をきっかけに「投資信託」「ETF」という言葉を目にした方も多いと思います。
どちらも少額投資や分散投資に適した金融商品ですが、商品の特性や特徴は異なります。
この記事では投資信託とETFの違いにフォーカスし、どっちに投資するべきかや投資を行う際のポイントについて解説します。
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この記事の目次
投資信託とETFの違い
投資信託とETFの違いについて確認していきましょう。
上場しているかどうか
「ETF」は「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」を意味します。
その名の通り、株式と同じように証券取引所に上場しており、市場の立ち合い時間内であればいつでもリアルタイムに売買が可能です。
個別株と同じ取り扱いになるため、銀行では取引できず証券会社での取り扱いとなるのが一般的です。
一方、「投資信託」は上場しておらず、銀行や証券会社などの金融機関を通じて購入します。
そのため、市場の立ち合い時間とは関係なく各金融機関が定める時間内に注文を出します。
取引所での売買は行われないため、証券会社以外にも銀行や信託銀行などの金融機関でも取り扱っている場合が多いです。
ETFとは？投資信託との違いや種類をわかりやすく解説
指値注文できるか
取引所に上場しているETFは、株式同様に「指値・逆指値注文」と「成行注文」のどちらでも注文可能です。
指値注文を行う場合は自ら取引価格を指定できますが、相場の状況によっては指定した価格で取引が成立しない場合もあります。
すぐにETFを売買したい場合は、その時の市場価格ですぐに取引が成立する成行注文を利用します。
投資信託は上場していないため、リアルタイムでの取引はできません。
販売会社が決めた時間内で、1日1回算出される「基準価額」での取引になるため、取引価格を指定することも不可能です。
指値・逆指値とは？使い方や成行注文との違いについても解説
商品数の違い
取り扱っている商品の種類は、投資信託の方が圧倒的に多いです。
下記の通り、投資信託の銘柄数はETFの20倍を優に超える数となっています。
| ETF | 投資信託（公募） | |
| 銘柄数 | 212本 | 5,923本 |
| 純資産総額 | 62兆4,341億円 | 164兆5,000億円 |
投資信託は、金融機関によって取り扱っている銘柄の数や種類が大きく異なります。
投資信託への投資を検討している方は、口座を開設する前に各金融機関の取扱商品数を確認しましょう。
ETFは、どの証券会社であってもほぼすべての銘柄が取引対象です。
出典：一般社団法人 投資信託協会「数字で見る投資信託」2021年12月末
価格変動のタイミング
ETFは取引所に上場しているため、リアルタイムに価格が変動します。
相場の動きに合わせて安い時に買ったり高い時に売ったりという売買が可能です。
これに対して投資信託は、一般的に注文を出した当日は取引価格がわかりません。
取引終了後に公表される基準価格で自分の取引価格を知ることができます。
投資信託によっては、価格の公表が翌営業日や翌々営業日になる場合もあります。
注文時間が当日の取引時間外を過ぎると、注文成立自体が翌営業日になってしまうため、基準価額の公表がさらに後ろ倒しになってしまう点に注意しましょう。
購入金額の違い
投資信託は「金額指定」で購入できるという特徴があります。「〇口買う」といった口数単位での買い方以外にも、「10,000円分買う」といった金額を指定した買い方が可能です。
最低購入単位は銘柄や取扱金融機関によって異なりますが、数百円程度から取引できる証券会社もあります。
ETFの場合は購入方法が「口数指定」のみとなっており、銘柄によって価格や最低投資額が異なります。
例えば「5,000円投資したい」といった金額を指定した投資は、投資信託の方が適しています。
信託報酬（手数料・コスト）の違い
投資信託やETFの購入にかかるコストは、購入・売却時の手数料や運用期間中の信託報酬などです。
投資信託とETFを比較すると、一般的にETFの方が購入時手数料や信託報酬が安い傾向があります。
しかし、投資信託の中には購入時手数料が発生しないノーロードファンドや、信託報酬がETF並みに低いファンドも存在します。
指数に連動するようなシンプルなファンドは運用コストが低く、指数以上の成果を目指して頻繁に銘柄入れ替えを行うようなアクティブファンドは運用コストが高いことが多いです。
同じ商品でも証券会社によって手数料が異なる場合もあるので注意しましょう。
投資信託とETFどっちがおすすめ？
投資信託とETFにはそれぞれ異なるメリット・デメリットがあります。
どちらが良い、悪いということはなく、自分の投資目的や投資スタイルなどに合わせて選ぶことをおすすめします。
金融商品をじっくり選びたいなら投資信託
ETFで投資できる国や地域・取引市場は、投資信託と比べて限られています。
ETFは日経平均株価やS&P500のような指数に連動した運用を目指す「インデックスファンド」がほとんどで、指数以上の大きなリターンが期待しにくいという特徴があります。
一方で市場平均を上回るような運用成果を期待する人は、「アクティブファンド」の投資信託を選ぶことも可能です。
アクティブファンドは、ファンド独自の運用ポートフォリオや銘柄調整を通じて、指数以上のパフォーマンスを発揮することを目的として運用されているファンドです。
インデックスファンドと比べてアクティブファンドの種類は非常に豊富であるため、幅広い商品の中から自分好みの商品を探したい方は、投資信託の方が向いているといえます。
インデックス・アクティブファンドの特徴や違い！どっちがおすすめか？
コストを極限まで抑えたいならETF
一般的に投資信託やETFの運用期間中にかかる信託報酬は、ETFの方が安いとされています。
投資信託の場合は販売会社への手数料やファンドの運用にかかる手数料の分、信託報酬にコストが上乗せされるためです。
信託報酬は毎日一定の割合で運用財産の中から間接的に差し引かれるため、この信託報酬が低いほど運用期間中のコストを抑えられるのです。
1%以下の小さな差であっても、10年、20年単位で運用する場合は大きな差となります。
とにかく運用コストを安く抑えたいという方は、ETFを選ぶとよいでしょう。
分散投資が目的ならどちらもおすすめ
投資信託、ETFのどちらも少額からの分散投資が可能です。
しかし、銘柄によっては100円程度から投資が始められる投資信託の方が、より少額から投資を始めることができます。
投資信託は積立投資が手軽に行えるため、投資資金が少ないうちは投資信託を少しずつ購入していくのがよいでしょう。
分散投資とは？種類やポートフォリオの例もあわせてわかりやすく解説
NISAで投資をするならどっちがおすすめ
NISAで投資をする場合、年間120万円の非課税投資枠がある「一般NISA」か、年間40万円の非課税投資枠がある「積立NISA」の2種類から選択できます。
どちらも少額投資を促すための制度ですが、適用条件や対象金融商品が異なります。
投資信託とETFは、それぞれどちらの非課税制度が適しているか確認しておきましょう。
ETFは幅広く商品が選べるNISAがおすすめ
一般NISAは、積立NISAよりも幅広い商品の中から投資対象を選ぶことができます。
積立NISAの場合、投資対象となっているETFは2022年1月時点でわずか7本ですが、一般NISAではほぼすべてのETFが投資対象となっています。
運用したいETFが決まっている場合は、一般NISAの方が使い勝手が良いでしょう。
NISAと積立NISAはどっちがいい？違いや選び方を比較
投資信託は厳選された銘柄から選べる積立NISAがおすすめ
積立NISAで投資できる投資信託は、「長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託」とされており、金融庁の定める厳しい基準をクリアした銘柄のみが対象となっています。
対象銘柄は約200と少なく、個別株には投資できません。
積立NISAは少額からの長期・積立・分散投資を促進するための制度であるため、制度の趣旨としても投資信託への長期投資が基本となります。
投資に慣れていない初心者の方や、銘柄の値動きをあまり気にせず投資を続けたい方は、積立NISAを利用して資産運用するのがおすすめです。
【2024】積立NISAのおすすめ銘柄10選！組み合わせや楽天・SBIの銘柄を紹介
まとめ：投資信託とETFの特徴を理解して使い分けよう
投資信託とETFの大きな違いは、「上場しているかどうか」です。
これによって運用コストや価格変動のタイミングが異なるため、まずは両者の特徴や違いをしっかり把握しましょう。
投資においては、自身の投資スタイルや投資目的に則した運用商品を選ぶことが重要です。
投資信託とETFの特徴を理解して使い分け、自分にとって最適な運用ポートフォリオを構築しましょう。
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