独身男性・女性の老後は悲惨？メリット・デメリットや準備しておくこと
近年は様々なライフスタイルがあることが認知されてきたこともあり、結婚せずに独身で生涯を過ごそうと考えている方も増えています。
独身の場合、老後の生活はどうなるのか考えたことはありますでしょうか？中々イメージがしづらいことですが、考えておくべき大事なことでもあります。
年金だけでは生活できないかも？といったお金の不安を抱えている方もいるかもしれません。
この記事では、独身の老後についてどのような生活が待っているかを解説します。老後に向けた心の準備やいくらお金を貯めておく必要があるかなど、一つずつ解説していきます。
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目次
- 1 老後に向けた考え方は年々変化している
- 2 独身でいることのメリット
- 3 独身でいることのデメリット
- 4 独身の老後資金に必要な金額や住まいへの対策
- 5 老後にもらえる公的年金の平均受給額はいくら
- 6 老後に向けた資産形成におすすめの投資商品
- 7 まとめ：老後の独身生活が悲惨にならない為に、早くから資金対策を
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老後に向けた考え方は年々変化している
近年、結婚適齢期を過ぎても独身でいる男性・女性が増えている
「結婚適齢期」という言葉は、夫が働き、妻が主婦として家事をするという考えが一般的だった時代に生まれた言葉です。
男性は20代後半、女性は20代前半を「結婚適齢期」と呼んでいました。近年では女性の社会進出が当たり前になり、結婚適齢期という言葉はあまり使われなくなりました。
また、男女問わず趣味や自分の時間を重視する方が多くなり、結婚適齢期を過ぎても独身でいることを選択する方も増えてきました。
老後資金は年金だけでは足りない可能性が高い
医療技術の発達により、日本人の平均寿命は伸びています。
現在は「人生100年時代」といわれるとおり、定年退職後の生活時間が長くなっています。
定年後は労働収入がなくなり、年金収入が主な収入源となります。総務省の家計調査報告（2019年）によると、高齢者単身世帯の平均支出は139,739円となっています。
一方、年金による可処分所得収入は月額112,649円と、1ヶ月で27,090円の赤字になっているようです。年金を65歳から受給し始めたとして、もし100歳まで生きた場合は約1,138万円の貯金が必要という計算になります。独身の場合は子供の援助や配偶者からのサポートもないので、定年退職前にしっかりとお金を蓄えなければいけません。
独身でいることのメリット
では、独身のメリットとは具体的にどのようなことが挙げられるのでしょうか？
仕事や趣味に集中できる
独身の場合、自分の仕事や趣味に好きなだけ集中することができます。
結婚した場合、家族と一緒に過ごす時間が増えるため自分の趣味に割ける時間が少なくなってしまいます。
そのため、自分の好きなことや仕事のために時間を使いたい方は独身のままでいるようです。
自分の好きなように時間やお金を使える
結婚をしてしまうと、仕事や趣味以外にも時間の制約は大きくなります。
家事の時間や子供との時間もそうですが、休日は子供とお出かけしたりイベントに参加したりなど自分で自由に使える時間が少なくなっていきます。家でゆっくり休みたいと思っていても、外出しなければいけない機会も多くなるでしょう。
また、時間だけでなく、お金も自由に使えなくなってしまいます。結婚をすると、生活費、子供のための教育費、マイホーム用の資金などお金がたくさんかかります。
一方、独身の場合には自分一人の生活費を払ってしまえばあとは自由に使うことができるというメリットがあります。
親族に気を遣わなくて済む
結婚した場合、配偶者のご両親や親戚などの親族間で顔を合わせることが多くなります。
お正月やお盆に、親族の家に行くこともあるでしょう。そうした交流が苦手な人にとっては、独身でいることはメリットの一つといえます。
挑戦・失敗が許される
結婚すると、家族のことを考えなければいけません。そのため、何か大きな挑戦をすることが難しくなってしまいます（正確には難しいというより臆病になる）。
例えば、起業や独立、転職といったお金に関わる挑戦は失敗した時のリスクが大きいため、反対されてしまうことも多いです。
独身であれば、失敗しても自分だけの責任になるので、自分のやりたいことを自由に挑戦できます。
老後は自分の心配だけすれば良い
老後は、お金の心配、身体の心配など色々な不安があります。
結婚していると、配偶者のことも考えなければいけません。生活費もたくさんかかるでしょうし、途中で介護が必要になる可能性もあります。
独身の場合は自分の心配だけすれば良くなり、老後の心配事は少なくなります。
独身でいることのデメリット
独身にはメリットだけでなくデメリットもあります。ここでは、具体的なデメリットについて確認していきます。
世帯収入が少なく貯蓄しにくい
独身の場合は、自分の収入しかないので貯蓄がしにくくなります。
共働きの世帯であれば二人でお金を貯めていくことができるので貯金はしやすいでしょう。
また、独身の方が自由に使えるお金が多い分、たくさんお金を使ってしまうという傾向もあります。
老後のための貯蓄が難しいというデメリットはあるかもしれません。
高齢になるほど結婚は難しい
若いうちは独身でいることのメリットが多く、結婚しない方も多いです。ただ、高齢になってからの結婚は難しいのが現実です。
結婚相手の候補者も少なくなり、結婚することに慎重になってしまいます。そのため、高齢での結婚は考えにくくなっています。
周囲から哀れみの視線で見られる（かもしれない）
近年では結婚に対しての考え方も変わりつつありますが、それでもまだ「結婚をしていないということがかわいそう」という認識でいる方も少なくありません。
自分の考えで独身を貫いていたとしても、世間的には哀れみの視線で見られることもあるでしょう。
未だに結婚というものが幸せであるという考えはまだまだ残っているため、独身のままでいると肩身の狭い思いをする可能性は考えられます。
体調不良や病気の時に自分でなんとかしなければいけない
独身の場合、体調不良で辛くても自分でなんとかしなければいけません。
家事を手伝ってもらうこともできませんし、介護をしてもらうことも難しく、身体的にも精神的にも負担がかかります。
結婚していた場合は、パートナーに助けてもらえるので安心感があります。また、病気になった場合に、頼る相手がいないというデメリットもあります。
もし病気などで働けなくなってしまっても自分で生計を立てなければいけないのは大変です。
金銭的援助がない
独身の場合には子供や配偶者がいないため、金銭的な援助を受けられないというデメリットがあります。
そのため、自分の収入のみで生活する必要があり、老後の資金も一人で考えなければいけません。
前述の通り、年金収入だけでは生活が賄えないことも多いため、計画的に資金をまわせないと老後の生活が大変になってしまう可能性が考えられます。
老後孤独になる可能性がある
独身のままでいると人と接する機会が少なくなり、老後は孤独になってしまうケースがあります。
普段仕事でしか会話をしていなかった人は、定年退職後は一気に人と話す機会がなくなってしまう方もいるでしょう。
結婚していれば家庭内での会話もありますし、パートナーと一緒にお出かけしたりもできるので孤独になることは少ないです。
独身の老後資金に必要な金額や住まいへの対策
独身の老後資金に必要な金額とは、いくらぐらいなのでしょうか。
高齢者単身世帯の平均支出は139,739円
あくまで統計的な話ですが、総務省の家計調査報告（2019年）によると、高齢者単身世帯の平均支出は139,739円 、可処分所得は112,649円と1ヶ月で平均27,090円不足するようです。1年あたりの不足額は325,080円です。
仮に、85歳まで生きていた場合、20年間の老後資金として約650万円が必要になります。
あくまで平均値の話ですが、老後資金の一つの目安と考えて良いでしょう。
家賃分の貯金を蓄えておくか家やマンションの購入を検討する
独身の場合には、老後の住まいの問題も出てきます。持ち家がない場合には、賃貸でどこかに住む必要があります。しかし、賃貸の場合には毎月家賃を支払う必要があります。
老後の年金収入から家賃や生活費などを賄いきれない可能性が考えられるので住まいの対策はしておくべきでしょう。
老後に備えて、家賃分の貯金を蓄えておくか家やマンションの購入を検討すると、老後の住居問題は解決します。
老後にもらえる公的年金の平均受給額はいくら
独身の場合、老後にもらえる公的年金が重要なものとなります。では実際に自分たちの老後にはいくら受給できるのでしょうか？
国民年金と厚生年金の平均受給額をそれぞれ見ていきましょう。
国民年金の平均受給額は月々55,946円
令和元年度で国民年金の月々の平均受給額は月々55,946円となっています。
国民年金の計算方法は、年金を納めた期間（もしくは、免除などの期間）に比例して年金受給額が決まるという単純なものです。
厚生年金の平均受給額は月々144,268円
令和元年度で厚生年金(国民年金分含む)の1カ月あたりの平均受給額は、「男性の平均受給額が約164,770円」、「女性の平均受給額が約103,159円」となっています。
厚生年金は、国民年金に上乗せされて給付される年金のことです。
国民年金の基礎年金に加えて厚生年金保険の受給額が加算され支給されて合計金額をもらうので国民年金より支給額は多くなります。
参考：厚生労働省年金局「令和元年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
公的年金に加え、指摘年金で備えておくのが安心
では、老後に不足する資金はどうやって貯めておくのが良いでしょうか？多くの方は、貯蓄を増やすことばかり考えます。
しかし、貯金というのはあると使ってしまいたくなるものです。
そこで、老後に不足する資金の備えとして「私的年金」というものがあります。私的年金とは、公的年金に加えて、将来の年金給付を保障してくれる制度です。
私的年金には、以下のような種類があります。
- 個人型確定拠出年金（iDeCo）
- 確定給付企業年金（DB）
- 確定拠出年金（DC）
- 厚生年金基金
- 国民年金基金
私的年金に加入することで、老後資金で不足する額を補うことができます。
老後に向けた資産形成におすすめの投資商品
老後に向けた資産形成は、貯金という方法もありますが、貯金以外でも自分で運用するという方法もあります。そこで、ここからは老後の資産形成におすすめの投資商品について紹介します。
積立NISA
積立NISAとは、2018年1月から始まった少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。
年間40万円まで投資運用することができ、運用益が非課税となります。運用できる商品は金融庁の厳しい基準を満たしている安定した商品のみなので投資初心者にも運用しやすくなっています。
積立NISAとは？投資初心者におすすめの理由をわかりやすく解説
個人年金保険
個人年金保険とは、一定の期間まで保険料を支払うことで、老後に年金として受け取れる保険です。
保険会社が取り扱っている商品で生命保険としての性質も併せ持っています。
個人年金保険は確定年金、有期年金、終身年金の3つに分類され、それぞれ年金の受取期間や死亡時の支払いが異なります。
また、年金の運用方法も定額年金と変額年金の2つに分類されます。
定額年金は将来受け取れる年金が確定しており、変額年金は株や債権、外貨運用などを行い将来の年金額が運用結果に応じて変動するものになります。
iDeCo（個人型確定拠出年金）
個人型確定拠出年金とは、公的年金とは異なり個人で任意に加入できる年金です。
年金の加入者が自身で掛け金を運用し、運用結果によって将来受け取れる年金額が変動します。
確定拠出年金は企業が導入する「企業型確定拠出年金」と、個人が加入する「個人型確定拠出年金」の2つに分けられます。
個人の場合はiDeCoがおすすめです。少額からでもいいのでiDeCoを積み上げて多くのがおすすめです。
iDeCo（イデコ）とは？仕組みや始め方、注意点をわかりやすく解説
まとめ：老後の独身生活が悲惨にならない為に、早くから資金対策を
老後にはたくさん出費がかかることが予想できます。
生涯独身を貫く場合には自分一人で、老後の資金を蓄えておく必要があります。老後になってから収入を増やす術が多くありません。
しかし、今から準備すれば老後に間に合うはずです。
老後にもらえる年金を把握し、月々の支出を計算することで、老後に向けた計画を立てておくことが望ましいです。
老後の生活が困窮しないためにも、今から老後資金を積み立てておきましょう。
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