40歳で貯金2,000万円は少ない？老後に備えた理想の貯蓄額と達成方法

40歳で2,000万円の貯金を持つと、同世代の平均的な貯金額と比べてどの位置にいるのか気になる方もいるかもしれません。

貯金額がどの程度必要かは、目指す老後のライフスタイルや現在の家計の状況によっても異なります。

この記事では、40歳で貯金2,000万円は平均的な水準と比べてどの程度なのか、貯金2,000万円を達成した後はどのように資産の管理を行えばよいのか、などについて詳しく解説します。

豊かな老後生活を送るためにも、改めて自分の貯蓄額や家計に目を向けてみましょう。

＼現在開催中の無料セミナーはこちら／

▶︎▶︎【年収上げるよりも手取りが増える？】
オンライン税金セミナーの日程を確認する◀︎◀︎

▶︎▶︎【女性限定】 私にあったお金のふやし方って？
人気FP講師による『無料』オンラインセミナー！日程はこちら◀︎◀︎

40歳で貯金2,000万円は多いのか？同年代の平均と比較

40歳で貯金2,000万円を保有している人はどの程度いるのか、自分の貯蓄額が平均と比べてどのくらいなのか気になる方もいるのではないでしょうか。

まずは、40代世帯における平均的な貯蓄額や、2,000万円以上の貯蓄を保有している世帯の割合について見てみましょう。

これらのデータを把握することで、自分の貯蓄がどの位置にあるのかを客観的に理解でき、今後の資産計画に役立てることができます。

40代で貯蓄2,000万円は比較的多い

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」によれば、40代の二人以上世帯のうち、2,000万円以上の貯蓄を保有している割合は16.1%となっています。

その内訳を見ると、「2,000〜3,000万円未満」が7.3%、「3,000万円以上」が8.8%を占めており、2,000万円以上の資産を持つ世帯は限られていることがわかります。

以下の表は、金融資産保有額ごとの分布表です。

出典：金融広報中央委員会「各種分類別データ（令和5年）- 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）」

40代の貯蓄額の平均値と中央値

続いて、40代の貯蓄額の平均値と中央値を確認していきます。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」によると、40代の二人以上世帯における平均貯蓄額は1,236万円、中央値は500万円です。

この平均値と中央値を比較すると、平均値は資産を多く保有している一部の人によって上振れしやすいため、中央値である500万円の方が一般的な水準をより正確に示していると考えられます。

40代で貯金2,000万円を持っている場合、中央値（500万円）と比較して4倍もの金融資産を保有していることを意味します。

同世代の中でかなり高い水準に位置していると評価できるでしょう。

40代が保有している金融資産の種類

40代の世帯では、どのような金融資産を保有している人が多いのかを見てみましょう。　

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」によると、金融資産を保有している世帯における保有資産内訳は下記のとおりです。

金融資産を保有している世帯において最も多く保有されているのは預貯金で、保有率は94.8%です。
一方で、それ以外の金融資産の保有率は低下傾向にあります。

積立型保険商品や投資信託、株式はおよそ30%の世帯で保有されていますが、それ以外の金融資産を保有している人はわずかに限られます。

この結果からも、40代では安全性や流動性を重視して資産を預貯金に集中させる傾向が見られる一方で、積立型保険商品や投資信託、株式などを利用して資産運用を行っている人も一定数いることがわかります。

出典：金融広報中央委員会「各種分類別データ（令和5年） ― 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）」

老後に備えた理想の貯蓄額は？2,000万円で足りる？

それでは、老後にしっかりと備えられるような理想の貯蓄額はどのくらいなのでしょうか。

さまざまなデータから目安となる金額を算出していきましょう。

どのくらい必要？老後資金の目安

生命保険文化センターの「2022年度生活保障に関する調査」によると、夫婦2人の老後の最低日常生活費は平均で月額23.2万円とされています。

年間では約278万円が必要となり、老後20年間生きると仮定した場合、約5,500万円が必要となる計算です。

さらに、趣味や旅行を楽しみ、ゆとりある老後生活を送るためには、最低限の生活費に加えて余裕資金が必要になります。

同調査によれば、ゆとりある生活費の平均は月額37.9万円、年間約455万円となり、20年間では約9,100万円が必要と試算されます。

これらの数字はあくまで平均的な目安であり、居住地やライフスタイル、医療費などの状況によって必要な金額は大きく異なる点に留意が必要です。

特に老後の資金計画を立てる際には、夫婦それぞれの公的年金の受給額や、現時点の貯蓄額、期待する生活レベルなどを総合的に考慮する必要があります。

老後の目標資金額を具体的に設定することで、計画的に資産を形成し、安心して暮らせる老後を迎える準備を進めましょう。

出典：公益財団法人　生命保険文化センター「生活保障に関する調査」

公的年金を考慮した貯蓄額

ゆとりある老後生活のためには約9,100万円が必要と試算しましたが、公的年金や退職金などの収入があるため、実際の自己負担額は軽減されます。

夫婦二人世帯の場合、月々の平均的な年金収入は約20〜25万円とされており、年間では約240万円〜300万円の収入が見込めます。

例えば年間の生活費を400万円、年金収入を300万円と仮定すると、毎年の不足額は100万円となり、この差額は貯蓄を切り崩して補填する必要があります。

年間100万円の不足が20年間続いた場合、必要となる貯蓄額は2,000万円、仮に30年間にわたって老後生活を送る場合には、3,000万円の貯蓄が必要になる計算です。

実際には年金収入の変動や退職金、資産運用による収益も考慮する必要があるでしょう。

老後資金を計算する際には、ご自身の家計状況やライフスタイルを見直しつつ、必要となる金額を具体的に試算することが重要です。

老後のライフスタイル別の貯蓄目標

ここまで、平均的な生活費や年金収入をもとに老後の生活費について説明してきましたが、実際に必要となる貯蓄額は人によって異なります。

そのため、自分の現在の年齢や収入状況、ライフスタイルに合わせて貯蓄目標を設定することが大切です。

特に、どのような老後生活を送るのかによって、準備しておくべき貯蓄額が大きく変わります。自分がどのような老後生活を送るのか、あらかじめイメージしてみましょう。

例えば、倹約しながら慎ましい生活を送る場合には、最低限の生活費をカバーするために1,000万円〜2,000万円程度の貯蓄が必要となるでしょう。

一方で、普段の生活に加えてたまに旅行や外食を楽しんだり、趣味に費用をかけたりする生活を送る場合には、3,000万円〜4,000万円程度を準備するのが望まれます。

そして、趣味や余暇に積極的にお金を使い、ゆとりを持った老後生活を送りたいと考える場合には、5,000万円以上の貯蓄を目安にすると良いでしょう。

もし40歳で2,000万円以上の貯蓄がある場合、標準的な生活からゆとりある生活を見据えたライフプランニングが可能になります。

自分の理想的な老後像を明確にし、それに応じた目標額を設定することが、資産形成を成功させる鍵となります。

【40代で貯金2,000万】毎月の貯金額はどうするべきか？

40代で貯金2,000万円を保有している人がさらに貯金を増やす場合、毎月の貯金額は、目標貯蓄額や現在の収入を基準に計算することが重要です。

ここでは、目標となる貯蓄額を基に計算する方法と、現在の収入に基づいて計算する方法を紹介します。

目標の貯蓄金額から逆算する

目標となる貯蓄額が具体的に設定されている場合、不足する金額を基に毎月の貯蓄額を計算することで、無理のない計画を立てることができます。

例えば、40歳時点で2,000万円の貯蓄があり、老後資金として5,000万円を目標にしている場合、目標金額までの不足金額は3,000万円です。

この金額を定年の65歳までに貯めるには、40歳から残りの25年間でどのように貯蓄を進めるべきかを考えます。この場合、次の計算式で月々の貯蓄額を導き出すことが可能です。

• 【計算式】3,000万円 / 25年 / 12ヶ月 = 毎月10万円

したがって、毎月10万円を貯蓄に充てれば、65歳時点で5,000万円の目標額を達成できます。

また、年収におけるボーナスの割合が高い場合は、月々の貯蓄額を減らし、ボーナスを活用するプランを立てることも有効です。

例えば、毎月の貯蓄額を5万円に抑え、ボーナス月に35万円を追加貯蓄するなど、自分の収支や生活スタイルに応じて調整すると無理なく目標達成に近づけるでしょう。

収入の20%を目安にする

現在の収入をもとに適切な貯蓄額を検討することも重要なポイントです。

一般的には、手取り収入の20%程度を貯蓄に回すのが、無理なく貯金を続けられる目安だとされています。

例えば、手取り収入が月40万円の場合、20%にあたる8万円を貯蓄に回すことで、年間96万円を貯めることが可能です。

ただし、収入が安定しない個人事業主やフリーランスの場合、収入が減少するリスクも考慮して、月々の貯蓄額を少し控えめに設定することをおすすめします。

また、収入が高い月にはボーナス感覚で追加貯蓄を行うなど、柔軟な貯蓄計画を立てると良いでしょう。

40代までに効率よく貯金2,000万円を目指す方法

効率的に貯蓄を進めるには、まず日々の収支をしっかり管理し、無駄を省くことが基本となります。
そこで、支出を賢く抑えるための方法を3つ紹介します。

貯金2,000万円を目指す方は、これらのポイントを意識して家計を見直してみましょう。

1. 家計簿アプリを使って支出を把握する
2. 固定費を見直す
3. 先取り貯金を取り入れる

1. 家計簿アプリを使って支出を把握する

支出を効率よく抑えるためには、まず現在の家計状況を正確に把握することが重要です。そのために、家計簿アプリを活用することをおすすめします。

家計簿アプリを使えば、日々の入出金を簡単に記録できます。

普段利用している銀行口座やクレジットカード、ECサイトなどをアプリに連携させておくと、自動的に取引内容が反映されるため手間がかかりません。

また、レシートを写真に撮るだけで買い物の内容を取り込める機能があるアプリもあるため、細かい手入力の必要がなく便利です。

さらに、記録された支出は「光熱費」「食費」「交際費」など、カテゴリーごとに自動的に分類される機能を持つアプリが多く、自分の消費傾向が一目で把握できます。

こうした視覚化により、無駄遣いしやすい分野を特定しやすくなり、どこを節約すべきかを判断するのに役立ちます。

家計の状況を客観的に分析できるようになることで、効果的な支出の見直しが可能となり、無理のない貯蓄計画を立てる第一歩を踏み出せるでしょう。

あわせて読む

【2025】貯金アプリのおすすめ7選！無料で始められるものもご紹介

2. 固定費を見直す

毎月発生する固定費を見直すことで、長期的な支出削減が期待できます。

固定費は一度見直しを行うだけで長期的に節約効果が持続するため、時間をかけて検討する価値があります。

特に、通信費や保険料、サブスクリプションサービスは、見直しによって大幅な削減が期待できる分野です。

たとえば、スマホの利用プランを変更したり、格安SIMに乗り換えたりすることで、毎月数千円が節約できる可能性があります。

保険料についても、現在加入している保険が本当に必要なものなのかを再確認することが重要です。

ライフスタイルや家族構成の変化により必要な保障内容が変わってくるため、過剰な保険料を支払っていないかを定期的に見直してみましょう。

また、利用頻度が少ないサブスクリプションサービスやスポーツジムの会費などもチェックしてみてください。

利用頻度が少ない場合、これらを思い切って解約することで大きな節約効果が得られます。本当に必要なサービスだけに絞り込むことで、無駄な出費を減らせるでしょう。

固定費を見直して月1万〜2万円を削減できれば、年間12万〜24万円の貯蓄が可能です。これらの節約効果を活用し、無理なく貯蓄を進めていきましょう。

あわせて読む

固定費7項目を節約・削減する方法一覧！節約のためのポイントも紹介！

3. 先取り貯金を取り入れる

貯金が苦手な方には、先取り貯金をおすすめします。

この方法は収入が入った際に最初に貯金分を確保し、残りの金額を生活費や趣味に使うお金として活用することで、確実に貯蓄を積み上げていく方法です。

先に貯金額を差し引いてしまえば、残った金額でやりくりする習慣が身に付き、効率的に貯蓄を増やすことができます。

具体的な先取り貯金の方法としては、銀行口座の自動引き落とし機能を活用するのがおすすめです。

給料が振り込まれる口座から毎月一定額を貯蓄専用の口座に自動的に移す設定を行えば、特別な手間をかけることなく自然と貯蓄習慣を続けられるでしょう。

例えば、40代になるまでに2,000万円を貯めたい場合、年間100万円、月々8〜9万円程度の貯金を目標にするのが理想的です。

ただし、20代の収入でこれを実現するのは難しいケースが多いため、貯蓄額を年齢に応じて段階的に引き上げていく戦略が有効でしょう。

具体的には、20代では毎月5万円程度の貯金を行い、収入が増え始める30代以降は毎月10万円に貯金額を引き上げるといった計画を立てると、無理なく長期的な貯金が可能になります。

ボーナスがある場合は、その一部を追加貯金に回すことで、さらに効率よく貯蓄を増やせます。先取り貯金を取り入れて、着実に貯蓄を積み上げていきましょう。

あわせて読む

先取り貯金おすすめのやり方！金額の目安や口座を分けて管理する理由

貯金2,000万円のための税金対策

貯金が2,000万円ある人は税金対策を視野に入れることで、資産をより効率的に守り増やすことが可能です。

ここでは、実践しやすい税金対策の方法をいくつか紹介します。

ふるさと納税

ふるさと納税は、自身が選んだ地方自治体に寄附を行うことで、所得税や住民税の還付や控除を受けられる制度のことです。

この制度を活用することで、自己負担を抑えながら地域の特産品や返礼品を受け取れる点が魅力となっています。

ふるさと納税は、生まれ育った故郷への寄附はもちろん、応援したい地域や魅力的な返礼品を提供している自治体に対して寄附を行うことが可能です。

ただし、これは本来自分が住んでいる自治体に納めるべき税金を、他の自治体に前払いする仕組みであり、節約になるわけではありません。

それでも、返礼品という形で特典を受け取れるため、単純に納税するよりも実質的にお得である点が特徴です。

寄附できる上限額は所得額や適用される各種控除額に左右されます。そのため、ふるさと納税を活用する際には、事前に寄附可能額をシミュレーションしておくことが大切です。

NISAやiDeCo

NISAやiDeCoのような非課税制度を活用することも、効率的な資産運用の一環としておすすめです。

これらはどちらも資産運用における税制優遇制度ですが、利用条件や仕組みに違いがあります。

NISAは、投資によって得た利益が非課税となる制度です。

積立投資やスポット投資に対応しており、年間240万円の「成長投資枠」と年間120万円の「つみたて投資枠」が設定されています。

この非課税枠内で行った投資の配当金や売却益は非課税となり、運用収益を効率よく増やすことができるため、初心者から経験者まで幅広い投資家に利用されている制度です。

一方iDeCoは、老後に備えて自分で年金資金を積み立てる個人型の制度です。

掛金の拠出時に所得控除を受けられるだけでなく、運用益が非課税になり、受取時にも退職所得控除や公的年金等控除が適用されます。

税制上のメリットはNISAよりも大きいといえますが、資金は原則60歳まで引き出すことができないため、長期的な資産形成に向いています。

これらの非課税制度を上手に活用し、自身の目標や状況に合った資産運用を進めることが重要です。

NISAは自由度の高い運用をしたい場合に、iDeCoは老後資金を計画的に積み立てたい場合に特に向いている制度といえるでしょう。

あわせて読む

【2024】NISAとiDeCoはどっちから始める？併用できるかや違いを解説

貯蓄2,000万円の人におすすめの資産運用方法

貯蓄が2,000万円あったとしても、銀行預金に預けているだけでは低金利の影響で資産が大きく増えることは期待できません。

そのため、効率的に資産を増やすために適切な運用を検討することが重要です。以下に、貯蓄2,000万円を保有する人におすすめの資産運用方法をご紹介します。

投資信託

投資信託は、投資家から集めた資金をプロのファンドマネージャーが運用する金融商品で、初心者でも手軽に始められるのが魅力です。

複数の株式や債券、不動産などに分散投資を行いリスクを軽減できるため、特定の資産の値下がりも他の資産で補う可能性があります。

また、少額から始められる商品が多く、月々1万円以下で積立投資が可能な点も初心者に適しています。
さらに、NISAやiDeCoといった非課税制度を活用することで、運用益や配当金にかかる税金を抑えながら効率的に資産形成を進められます。

一方で、手数料や運用方針をよく確認し、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。適切な選択と理解をもって、投資信託を始めましょう。

あわせて読む

投資信託のメリット・デメリット！投資初心者にもわかりやすく解説

不動産投資

不動産投資は、区分マンションや一棟アパートなどを購入し、そこから得られる利益を狙う投資手法です。

収益源は主に2つで、入居者から得られる「家賃収入」と、物件価格の値上がりによる「売却益」があります。

家賃収入は毎月の安定的なキャッシュフローを生み出し、売却益は市場価格が上昇した際に物件を売却することで得られる一時的な収入です。

不動産投資の大きな特徴は、ローンを利用して投資を始められる点です。

金融機関から資金を借り入れることで、自己資金以上の額を運用できるため、資産を大きく増やす可能性があります。

一方で、ローンを組むことによる利息負担や返済計画のリスクも生じるため、慎重な判断が求められます。

成功には物件選びと市場分析が重要で、立地条件や地域の発展性、賃料相場、入居需要などを慎重に調査する必要があります。

また、空室リスクや維持費、税金などのコストも計算し、収支シミュレーションを行うことが大切です。

不動産市場の動向を注視しながら適切なリスク管理を行えば、資産形成の有力な手段となるでしょう。

あわせて読む

不動産投資のメリットとデメリットは？成功するポイントも解説！

REIT（不動産投資信託）

REIT（不動産投資信託）は、不動産に投資して得た収益を投資家に分配する金融商品です。

投資家から資金を集めることで、商業施設やオフィスビル、住宅など大規模な物件にも少額で投資できる点が特徴です。

これによりまとまった資金を必要とせず、不動産管理の手間も省けます。

特に、不動産運用のハードルが高いと感じる方や、少額から不動産に投資をしたいという方におすすめの金融商品です。

あわせて読む

REIT（リート）とは？J-REITとの違いやメリットとリスクを解説

まとめ：40歳で貯金2,000万円を達成したら資産運用・税金対策について考えよう

貯蓄が2,000万円に達したタイミングは、資産運用や税金対策について考える絶好の機会です。

老後資金としてどのくらい貯蓄を増やしたいのか、手取り収入を増やすためにどのような税金対策を行えるのか、など検討すべきことはいくつかあります。

効率的に資産を増やしたい方や、自分に合った税金対策方法を知りたい方には、弊社で開催しているオンラインセミナーへの参加をおすすめします。

セミナーでは、税金に関する基礎知識や実践的な対策方法を一から学べるため、老後に向けた資産形成に役立つ情報を得られるでしょう。

また、無料のオンライン個別相談にも対応しているため、自分の状況に合ったアドバイスを受けることが可能です。

スマホから気軽に参加できるので、興味のある方はぜひこの機会に申し込んでみてはいかがでしょうか。

＼現在開催中の無料セミナーはこちら／

▶︎▶︎【年収上げるよりも手取りが増える？】
オンライン税金セミナーの日程を確認する◀︎◀︎

▶︎▶︎【女性限定】 私にあったお金のふやし方って？
人気FP講師による『無料』オンラインセミナー！日程はこちら◀︎◀︎