計画的に貯金ができない方は、毎月の給料を使う前に貯金する「先取り貯金」でお金を貯めることがおすすめです。

先取り貯金と一言でいってもさまざまな方法があるので、自分に合った方法で無理なく続けることが大切になります。

この記事では、先取り貯金の基本的な内容からおすすめのやり方、成功させるためのポイントを分かりやすく解説していきます。

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先取り貯金とは

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まず、「先取り貯金とは何か」という点を解説します。

堅実に貯金をしていきたいと考えている方は、基本的な特徴から把握しておきましょう。

毎月一定額を先に貯金する方法

先取り貯金とは、収入から毎月一定額を先に貯金する方法のことです。

給料を受け取ってから使い始める前に、事前に決めた貯金額を取り分けることで確実に貯金を増やしていくことができます。

計画的に貯金ができない方の多くは、入ってきたお金を次々使ってしまい、貯金する分のお金が残らないというケースが多いです。

しかし、先取り貯金であれば「貯金を仕組み化」して先に貯金するので、貯金をするお金がないという事態を防げます。

また、先取り貯金をして残った金額の範囲内で生活費や娯楽費を使うことになるため、ムダ使いを減らすことにも繋がります。

貯金を習慣化できるため、これまで貯金に失敗してきた人でも着実にお金を貯めていくことができるのが特徴です。

目安は月収の10%〜15%

毎月の先取り貯金額をいくらに設定するかという目安は、ライフプランや目標貯金額によりさまざまです。

例えば、年間で50万円の貯金をしたい場合は、月に約42,000円の貯金が必要になります。

仮に月収25万円でボーナスが年2回ある方の場合、ボーナス月だけ5万円多めに貯金するとしたら、毎月33,000円ほどの貯金で50万円を達成できます。

月収25万円の方にとって、33,000円は月収の約13%です。

このように自分が目指したい貯金額をもとに、月々必要な貯金額を計算することができます。

月収の10%〜15%を目安に、無理のない範囲で毎月の貯金額を決めましょう。

貯蓄口座を分けて管理がおすすめ

給与振り込み用の口座と貯蓄用の口座を分けて管理すると、より確実に先取り貯金ができるのでおすすめです。

別々の口座で資金を管理することで、ついお金を使ってしまうことを防げます。

給与天引きや自動引き落としで貯金分のお金を別口座に分けたり、貯金以外の生活費を引き出して封筒に入れて管理したりと、お金を分けて管理する工夫をしましょう。

定額自動送金を利用すると便利

貯蓄用の口座で管理する場合、「定額自動送金」のサービスを利用すると便利です。

毎月決まった日に設定した金額を自動で送金してくれるため、一度設定するだけで先取り貯金の仕組みを作れます。

例えば、毎月の給料日に30,000円を別口座に送金する設定をしておくと、自動で先取り貯金ができて、1年後には36万円が貯まります。

貯蓄用口座への資金移動が面倒だと感じる方は、定額自動送金サービスを有効に活用しましょう。

先取り貯金のおすすめのやり方

先取り貯金のおすすめのやり方

これから先取り貯金を始めるのであれば、以下の6つの方法がおすすめです。

  • 自動積立定期預金
  • 財形貯蓄(一般財形貯蓄)
  • 社内預金
  • 封筒貯金
  • 積立NISAの活用
  • iDeCoの活用

それぞれのやり方を解説していきます。

自動積立定期預金

住信SBIネット銀行 自動積立定期預金

自動積立定期預金は、毎月決まった金額を自動で「定期預金の口座」に積み立てる方法です。

あらかじめ指定した日に設定した金額が、普通口座から定期預金口座に自動的に振り替えられます。

もし、給与振込で利用している銀行とは別の銀行口座で定期預金積立をしたい場合は、「自動入金サービス」の利用がおすすめです。

同じ名義の他行口座からでも、原則手数料無料で自動入金ができます。

自動入金サービスは、以下の銀行などで利用可能です。

  • 住信SBIネット銀行
  • イオン銀行
  • ソニー銀行
  • PayPay銀行
  • セブン銀行

自動入金サービスも上手く活用し、自動積立定期預金を始めてみましょう。

財形貯蓄(一般財形貯蓄)

財形貯蓄は、企業が福利厚生のひとつとして用意している制度です。

毎月の給与から一定額が天引きされ、提携金融機関の定期預金に積み立てられます。

一般財形貯蓄の場合、原則として3年以上の積立期間が必要ですが、資金の使い途には制限がなく自由です。

払い出しの制限も基本的にはありませんが、先取り貯金を目的に一般財形貯蓄制度を利用するのであれば、解約や払い出しをせずにコツコツと積立を継続していきましょう。

社内預金

勤務先に社内預金の制度がある場合、給与天引きで貯蓄していくことが可能です。

天引きされたお金は、会社や委託先である信託機関が管理します。

社内預金の利息は、厚生労働省が定めた下限利率0.5%を超える必要があります。

銀行の普通預金と比べて高い利率で貯蓄できる点が、社内預金のメリットです。

出典:厚生労働省「社内預金の下限利率は何%ですか。」

封筒貯金

封筒貯金とは、封筒に現金を入れてお金を管理する方法です。

使う項目ごとや1週間に使うお金ごとに封筒を分けて、貯金用の封筒にも毎月現金を入れていきます。

例えば、1ヶ月の食費や娯楽費、光熱費の予定金額をあらかじめ決めておき、それぞれの項目ごとに封筒に現金を入れて、必要な場面でそこからお金を引き出します。

貯金用の封筒には毎月決めた額を現金で積み立てていくイメージです。

買い物や入金等でお金を使うときは、封筒から現金を出して支払うという形になります。

手元に現金を置いて管理したい「現金派」の方、実際にお金が溜まっていくさまを手元で確認したい方におすすめの貯金方法です。

積立NISAの活用

積立NISAは、毎月一定額を引き落として投資信託やETF(上場投資信託)を買い付けていく制度です。

積立NISAで発生した利益や分配金などは非課税になるため、税制面での優遇を受けながら資産形成をしていくことができます。

毎月投資する金額を設定することで、定期預金のように自動的に一定の金額を投資に回せます。

国が推奨している制度を活用して、コツコツ運用しながらお金を貯めていくことができる点が、積立NISAのメリットです。

iDeCoの活用

iDeCoは、老後の資産形成を目的として毎月一定額を運用する個人年金制度です。

掛金を拠出するとき、運用益が発生したとき、受け取るときに税制面での優遇を受けられるため、老後に向けた資産運用の手段としておすすめされています。

デメリットとして、原則60歳になるまで資金を受け取る(引き出す)ことができないため、このルールがネックで始められないという方もいるでしょう。

しかし、引き出せない仕組みを利用することで、貯めたお金を使ってしまうことを防げます。

老後資金のための先取り貯金としてiDeCoを利用するのであれば、60歳になるまで受け取れない点はメリットとも考えられるでしょう。

先取り貯金を成功させるポイント

先取り貯金を成功させるポイント

先取り貯金を成功させるためには、以下の3つのポイントに注意しておきましょう。

  • 現状の収支を確認する
  • 目標金額と期間を決める
  • 定期的に見直す

それぞれのポイントを確認し、ご自身の先取り貯金に活用してください。

現状の収支を把握する

現状の家計に無駄はないか、どれくらい貯金に回せるお金があるかを現実的に考えることが大切です。

収支の状況があいまいなまま貯金を始めても、生活費が足りなくなったり、全然お金が貯められなかったりと、結果として貯金に失敗してしまう可能性があります。

今のお金の流れを把握しやすいように、まずは家計簿を付けてみるのがおすすめです。

支出については、コンビニでのちょっとした買い物や会社での飲み物の購入など、細かな出費を把握することで節約できる部分が見えてきます。

現状の収支状況をもとに、無理のない範囲で先取り貯金を始めてみましょう。

目標金額と期間を決める

貯金を始めるのであれば「なんとなく貯めよう」ではなく、明確な目標を立てましょう。

例えば、結婚資金300万円、住宅購入の頭金500万円、来年の旅行費用30万円など、はっきりとした目標があると、逆算して月々の先取り貯金額を算出できます。

目標を決めるときは、金額を高く設定しすぎないことが大切です。

高すぎる目標は達成までの現実味が薄れ、次第にやる気がなくなっていく可能性があります。

仮に最終目標金額が100万円の場合は、目先の目標は30万円、50万円と一歩手前に設定し、それをの金額を達成していく過程を体感しながら、無理のない範囲で先取り貯金を進めていきましょう。

目標は定期的に見直す

一度設定した先取り貯金の額は、定期的に見直していくことをおすすめします。

ライフスタイルが変化すると収入や支出も変化し、最初に設定した先取り貯金の内容が現状に適していない可能性があるためです。

ルールを遵守することは大切ではありますが、収支の変化に応じて定期的に家計を見直し、その時々で最適な金額で先取り貯金を続けられるよう調整しましょう。

まとめ:先取り貯金で計画的にお金を貯めよう

まとめ:先取り貯金で計画的にお金を貯めよう

先取り貯金は、計画的にお金を貯めるのが苦手という方でも堅実に貯金ができる方法です。

定期的に収支を把握し、無理のない金額から始めてみるとよいでしょう。

また、先取り貯金には、ご自身で設定できるものから会社の福利厚生を利用するものまでさまざまな種類があります。

この記事で紹介した先取り貯金の方法の中から、自身に適したものを選んで始めてみてはいかがでしょうか。

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