【2024】30代の貯金額はいくら？資産2,000万以上の割合も紹介

30代はライフイベントが多い年代で何かとお金がかかります。

20代の頃に比べると仕事も給与も安定しているけれど、貯金はなかなか増えないという方も多いようです。

ただ、昨今「老後2,000万円問題」という言葉も出てきています。

働き盛りである30代のうちから貯金を始めることは、老後資金を準備する上で大事なことです。

また、老後に2,000万円が必要と言われますが、2,000万円を準備するにはどうすればよいのでしょうか。

この記事では30代の平均貯金額の実態から、30代だからできる2,000万円を貯めるための方法を紹介していきます。

＼現在開催中の無料セミナーはこちら／

▶︎▶︎【年収上げるよりも手取りが増える？】
オンライン税金セミナーの日程を確認する◀︎◀︎

▶︎▶︎【女性限定】 私にあったお金のふやし方って？
人気FP講師による『無料』オンラインセミナー！日程はこちら◀︎◀︎

30代の貯金額について

金融広報中央委員会が毎年行っている「家計の金融行動に関する世論調査」による2021年の30歳代の貯金に関するデータを見てみましょう。

下表は、調査対象全体を100％とした場合の金融資産の保有額分布です。

保有額は、将来のために運用目的として保有している金融資産の額を表しています。

銀行などへの預貯金のほか生命保険や株式などの投資商品も含まれます。

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和3年）」
出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」

一人暮らし・独身の場合

前述の調査結果から分かる一人暮らしの人の貯金額のポイントは次のとおりです。

貯金平均額は606万円

30代独身（単身世帯）の平均貯金額は606万円です。

平均額は全体の数値を合計したものを調査人数で割って算出する数値で、資産保有額が多い方の影響を受けやすいです。

そのため、比較的高い数値が出る傾向にあります。

30代は会社の中で役職が付く方が増えてくることもあり、平均的に所得があがっていくことからその分貯金額も増えていることが予想できます。

貯金中央値は56万円

30代独身（単身世帯）の貯金中央値は56万円です。

中央値とは調査した数値全体の中央の値を指す数値で、より実態に近しい数値が算出されます。

そのため、平均貯金額よりも現実味のある数値になっています。

平均額と中央値を比べると約550万円もの差があることになり、金融資産が多い一部の方が平均値を引き上げているだけで、単身世帯の30代全体を見た時の貯金額は56万円がより現実的な数値であることがわかります。

30代の約3割が貯金ゼロ

上表の「金融資産非保有」とは、預貯金を全く保有していない世帯を指します。

このデータによると、30代独身（単身世帯）の貯金がゼロの割合は36.3％と、全体の約3割を占めています。

30代での貯金ゼロは消して珍しいわけではないことがわかります。

貯金が2,000万円以上の割合は5%

貯金が2,000万円以上ある30代の単身世帯は5%です。

100人中約5人は2,000万円以上の貯金があるということになります。

30代で2,000万円以上の貯金がある人は、20代からコツコツ資産運用で預貯金を増やしていたり、事業に成功して大金を得たケースが考えられます。

いきなり貯金2,000万円を目指すのは難しいですが、日頃の出費を見直したり、先取り貯金を取り入れるなどして少しずつ資産運用を始めましょう。

あわせて読む

【2024】年収別の手取り金額を一覧表で紹介！計算や節税方法を解説

二人暮らし・同棲／夫婦の場合

前述の調査結果より分かる、二人暮らし・夫婦の貯金額のポイントは次のとおりです。

貯金平均額は752万円

30代二人暮らし（二人以上世帯）の平均貯金額は752万円です。

単身世帯の606万円と比べて、約150万円も平均額が多いことが分かります。

共働きによって収入を大きく増やしている可能性が考えられますね。

または将来に向けて単身世帯以上に貯金を意識しているのかもしれません。

貯金額中央値は238万円

30代二人暮らし（二人以上世帯）の貯金額中央値は238万円です。

単身世帯の56万円と比べて、約180万円も差があることがわかります。

中央値でもこれだけの差があるため、実態を見ても共働き世帯の方が効率的に貯金できているようです。

ただ、2020年の数値と比べると約160万円近く減少しており、二人以上世帯は新型コロナウイルスの影響を大きく受けている可能性が考えられます。

貯金が2,000万円以上の割合は7%

貯金が2,000万円以上ある二人以上世帯は7%です。

貯金1.000万円以上まで広げてみると17.5%という数字になっています。

大体5世帯に1世帯は1000万円以上の貯金があると考えると、意外と多いなと感じましたが皆様はいかがでしょうか。

二人以上世帯は世帯年収が高くなる傾向があるので、その分資産形成のスピードが加速していることから1,000万円以上世帯が増えていると考えられます。

様々なライフイベントで支出が増えてくる年代ではありますが、しっかり資産運用を継続していくことで今後も資産を増やしていける可能性が高いです。

30代のライフイベントに向けた必要金額と目安

日本の平均初婚年齢は男性が31.2歳、女性が29.6歳（2019年調査結果）というデータからも分かる通り、30代以降は家庭を持つことでライフイベントが増えていきます。

ライフイベントには大きな出費がつきものです。

特に大きな出費となる3つのイベントにかかるお金の目安を見てみましょう。

出典：政府統計の総合窓口（e-Stat）「人口動態調査 人口動態統計 確定数 婚姻 」

結婚費用

2019年のデータによると、結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用総額は487.6万円です。

婚約指輪、挙式、新婚旅行と、いずれも数十万円単位になるイベントが多いです。

特に披露宴は300万円～400万円と高額です。最近は結納や披露宴を縮小する流れもありますが、大きな出費になることに違いはありません。

そのほか新居への引越しをする場合は、引越費用や敷金礼金、手数料なども大きな負担になります。

新しい家具や家電なども含め費用の総額を事前にチェックしておきましょう。

出典：ゼクシィ結婚トレンド調査 2019

妊娠・出産費用

妊娠すると定期的に妊婦検診を受けることになります。

妊婦検診には保険が適用されませんが、市区町村から助成されることが多く、妊娠初期から出産直前まで全部で5万円から6万円かかります。

また、出産時には分娩費や入院ベッド代などがかかります。正常分娩の場合、出産する施設によって価格に幅があり、平均50万円（30万円から70万円と様々）といわれています。

健康保険加入者であれば出産一時金として42万円が支給されるので、実費としては10万円程度となることが多いです。

そのほかにも妊娠中や出産後に必要なウェアやグッズなど必要なものが多数でてくるため、それらの費用も見込んでおいたほうがよいでしょう。

 教育費

子どもの成長とともに教育費も増えていきます。

公立か私立かによって変わりますが、幼稚園から大学まですべて公立で実家から通う場合でも約1,000万円以上が必要です。

幼稚園から大学まですべて私立で、大学では一人暮らしをする場合は約3,000万円かかります。

これは幼稚園や学校にかかる費用で、これ以外に塾の費用や受験費用もかかってくることになります。

ただし、幼稚園に入るまでにこれだけの大金を準備しなくてはいけないということではありません。

一般的には生活費の中から教育費をやりくりしていき、高校や大学入学のタイミングで入学金や授業料などの大きなお金が必要になります。

30代で貯金2,000万円を効率よく貯める方法5選

昨今は老後の資金として2,000万円が必要だといわれています。

前述の30代の貯金額データからも分かる通り、30代は貯金が少なく、2,000万円を貯めるのは無理だと思われるかもしれません。

しかし、30代という若いうちから計画を立てて貯めていくことで2,000万円を貯めることは可能です。

30代だからこそ、少しの失敗をしても取り戻せる期間が十分にあります。

ここからは、2,000万円を効率よく貯める方法を5つご紹介します。

株式投資

株式投資は株式の売買取引をすることで、その差額を売却益として獲得する投資方法です。

また配当のある銘柄であれば、中長期で保有して毎年配当金を受け取ることもできます。

メリットは、購入した株価が高騰すれば大きな売却益を得られる可能性があることです。

しかし、株式投資はリスクが大きく、株価の暴落により大損をするかもしれないというデメリットがあります。

株価が下落したときでも損失を最低限に抑えるための知識や経験が必要ですが、分散投資をするなどリスクを低減させる方法を取りながら株式投資をすることで、長期的にみて資金を増やすことができます。

あわせて読む

投資とは？行う目的や種類、リスクについてわかりやすく解説

国債

国債は国が発行する債券です。発行から3年、5年、10年と満期が設定されており、満期日には額面金額が戻ってきます。

年に2回利息をもらうことができ、利率は最低でも0.05％と定められています。

国債は証券会社のほか、一般の銀行やゆうちょ銀行、信用金庫などから最低1万円から購入できる身近な投資商品といえるところがメリットです。

ただし、リスクが低い分リターンも低いというデメリットがあります。

リスクが少ないという安心感があるので、リスクの少ない投資先として国債を選ぶのもひとつです。

あわせて読む

国債とは何かわかりやすく解説！購入するメリット・デメリットを紹介

投資信託

投資信託は、投資のプロにお金を預けて運用してもらう投資商品です。

一つの投資信託商品でいくつもの株式や債券に分散投資をすることができリスクを低減できます。

投資信託商品は種類が豊富で、その中から自分にあった運用方法や対象商品などから商品を選んで購入します。

投資信託も株式と同じように値上がりしたときに売却し、売却益を得ることができます。

一括で購入することはできますが、毎月一定額を積立て方式で購入することもできます。長期的に積立投資信託をすることで、時間も分散されリスクはさらに減少します。

商品価格が値下がりしたときにはより多くの商品を購入できる仕組みなので、価格変動に動揺することなく落ち着いて長期の投資に向きあえます。

複利効果による資金の増加も期待できます。

あわせて読む

ドルコスト平均法のメリット・デメリット！やり方やシミュレーション

積立NISA（つみたてNISA）

積立NISAはNISA口座を利用して定期的に一定金額を積み立てていく投資方法です。

年間40万円までの投資については、20年間分配金や売買益などに税金がかかりません。

積立NISAを利用して購入できる商品は、金融庁が認めた長期の積立で分散投資に適した一定の投資信託に限られていますが、その分リスクが低いというメリットがあります。

毎月の積み立額は少額でも、長期にわたりコツコツと積立てることで老後の資金を作ることが可能です。

毎月3万円を20年間貯めるだけなら720万円ですが、つみたてNISAを利用して投資をしていくことで、例えば利回り5％で毎月3万円を20年間積立てることができれば約1,233万円になります。

30代から積立NISAを始めれば、老後に2,000万円の資金をつくることは十分に可能です。

あわせて読む

積立NISAとは？投資初心者におすすめの理由をわかりやすく解説

不動産投資

不動産投資は不動産物件を保有して家賃収入を得る投資方法です。不動産を購入するため、上記の投資商品に比べると多少の初期費用が必要になります。

ほとんどの場合は、手元の資金だけで間に合うことはなくローンを組みます。

30代から不動産投資をすることで、長期間にわたり給与以外の不動産収入を得ることができるというメリットがあります。

しかし、不動産で不労所得を得るためには、最初に融資を受けた金額を毎月ローン返済しなくてはいけません。

また、空室が発生すると当然収入が減少するリスクや、長期間の保有や災害により修繕費等の費用が発生することもデメリットとして押さえておく必要があります。

あわせて読む

不動産投資のメリットとデメリットは？成功するポイントも解説！

まとめ：30代から効率的に貯金を始めていきましょう

30代の平均貯金額・中央値について解説しました。

30代はライフイベントも多く、人によって貯金額に大きなバラツキがあることが分かりました。

しかし、30代からでも老後に向けてお金を貯めていくことは十分可能です。

生活と貯金のバランスをみながら、コツコツと資産形成を始めていきましょう。

＼現在開催中の無料セミナーはこちら／

▶︎▶︎【年収上げるよりも手取りが増える？】
オンライン税金セミナーの日程を確認する◀︎◀︎

▶︎▶︎【女性限定】 私にあったお金のふやし方って？
人気FP講師による『無料』オンラインセミナー！日程はこちら◀︎◀︎