米国ETFとは？メリット・デメリットとおすすめの銘柄を紹介【投資コラム】

2020/8/4

低コストでNYダウやS&P500種株価指数などが取引できる、米国ETFの人気が高まっています。ただ、「どのような仕組みなのか、難しくてわからない」という方もいるでしょう。

この記事では、米国ETFの特徴やメリット・デメリットについて解説します。

1 ETF（上場投資信託）とは
2 ETFと株式投資との違い
3 米国ETFとは
4 米国ETFのメリット
- 4.1 リアルタイムで取引できる
- 4.2 長期投資に有利な低コスト
5 米国ETFのデメリット
- 5.1 為替リスクがある
- 5.2 取引時間が夜間
6 米国ETFを購入できる証券会社
7 おすすめの米国ETF
8 まとめ

ETF（上場投資信託）とは

ETFとは“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」ともいいます。日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）など、特定の指数に連動する運用成果を目指して運用される投資信託です。

ETFは通常の投資信託の特徴に加え、金融商品取引所に上場しているので、株式と同じようにリアルタイムで取引できるのが特徴。

投資信託の「インデックスファンド」と似ていますが、ETFは「インデックスファンドが金融商品取引所に上場している」イメージの金融商品なのです。

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ETFと株式投資との違い

株式投資は、個別企業を選んで投資するため、投資成果は選んだ企業の業績に大きく左右されます。

そして保有している企業の業績が悪化すれば、株価が下落するだけでなく、配当金も減ってしまう恐れもあり、大きな損失がでる可能性もあります。

一方のETFは、株式や債券をパッケージ化した金融商品。ETFの投資対象となる指数は、さまざまな銘柄で幅広く構成されているので、ETFを一つ選んで投資するなど、少額で簡単に分散投資できます。

たとえば日経平均株価に連動するETFを購入すれば、東証一部の主要225銘柄に投資するのと同じ効果が得られます。

「すべての卵を一つのカゴに盛るな」という格言があるように、幅広い銘柄に分散投資しておけば、リスクを軽減できるのです。

米国ETFとは

米国ETFとは、アメリカの証券取引所に上場している投資信託で、NYダウやS&P500種株価指数など、さまざまなインデックス（指数）をベンチマークにして運用しています。

ただ、アメリカ国内の指数しか投資できないという意味ではありません。

アメリカ以外の国や地域の資産にも投資できます。また、債券や商品、再生可能エネルギーなどさまざまな種類があります。

米国ETFのメリット

米国ETFのメリットを紹介します。

リアルタイムで取引できる

米国ETFは、米国株式市場に上場していますので、普通の株式と同じように株価を見ながら売買できます。通常の投資信託の場合、1日に1回確定する基準価額が適用されるので、注文時点では約定代金がいくらになるかわかりません。

しかしETFなら、その場で約定代金がわかるというメリットがあるのです。

長期投資に有利な低コスト

ETFに投資するときは、基本的に「購入時」「売却時」「保有時」の手数料がかかります。購入時や売却時は、個別株の売買手数料と同様に設定されるのが通常です。

そしてETF保有期間中にかかるのが、運用管理費である「信託報酬」です。ETFの信託報酬は、通常の投資信託の信託報酬よりも低く設定されます。

通常の投資信託では、運用の指示をだす運用会社や信託財産を管理・運用する信託銀行だけでなく、証券会社や銀行などの販売会社にも信託報酬を支払います。

しかしETFは、販売会社に信託報酬を支払う必要がないので、コストを抑えられるのです。

たとえば、日本株のインデックスファンドでもっとも信託報酬が低い「eMAXIS Slim 国内株式」で0.154％（税込）です。

しかし、東京証券取引所に上場するETFである「上場インデックスファンドTOPIX（1308）」の信託報酬は0.0968％と、インデックスファンドよりも低くなっています。

米国ETFは、さらに低コスト化を実現しています。

インデックスファンドでもっとも信託報酬が低い「SBI・バンガード・S&P500インデックスファンド」の信託報酬が0.0938％であるのに対し、米国ETFの「バンガード・S&P 500 ETF（VOO）」はわずか0.03％、「iシェアーズ・コア S&P 500 ETF（IVV）」も0.04％と半分以下になっているのです。