【2024】米国高配当株のおすすめ15選！特徴を理解して楽しもう

株価に対して受け取れる配当金が多い株を「高配当株」といいます。

配当金を多く出している企業に投資して、配当金で安定した収入（不労所得）を作りたい方も多いと思います。

現在、ネット証券を利用すれば日本の株だけでなく米国株も簡単に購入できます。

米国では配当金を多く出す企業や配当金を毎年増額する企業が多く、高配当株投資をする場合の選択肢として選ぶ方も多いです。

為替変動リスクはあるものの、1株から購入可能なため初心者が少額から始めやすい点もおすすめされる理由になっています。

この記事では、米国高配当株の特徴やおすすめの銘柄15選を紹介します。

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米国高配当株の特徴

米国の高配当株投資をするということは、アメリカ企業の株を購入することになります。

日本株とアメリカ株では特徴が異なるため、事前に把握しておくことが大切です。

配当金が多い（配当利回りが高い）

米国企業は株主重視の経営が行われています。株主に利益を還元するために、配当金を多く出す企業が多いです。

「会社は株主のもの」という意識が強く、日本の企業よりも積極的に配当を出す企業が多く存在します。

とはいえ、Google（Alphabet）やAmazonのように無配当の企業もあります。

成長企業は配当金を出すより利益を自社サービスの向上に活用し、事業を拡大させ株価を上げることで株主に還元しようという思想を持っています。

米国高配当株に投資する際は、必ずこれまでの配当について調べるようにしましょう。

関連記事：株の配当金だけで生活するにはいくら必要？おすすめ銘柄も紹介

年に4回の配当がある

米国企業に投資した際の配当は、年に4回実施される場合が多いです。

日本企業の場合、配当は年2回の企業が多いため、1年間で配当金を受け取る機会が日本株の2倍あります。

配当回数が多いことにより、業績悪化で配当金が減配される場合も日本株に比べれば影響が少ない事が多いです。

配当を出すタイミングは企業によって異なりますが、3ヶ月毎に行われることが一般的です。

配当タイミングが異なる銘柄を組み合わせることで、毎月配当金を受け取ることも可能です。

関連記事：配当金はいつもらえる？スケジュールや受け取り方について解説

米国株は連続増配している銘柄が多い

増配とは、1株あたりの配当金を増やすことです。

連続増配は、その名の通り配当金の増額が何年も連続で続いている状態のことをいいます。

米国株では30年以上連続増配し続けている銘柄が多く、中には50年・60年以上連続増配している銘柄もあります。

日本では花王が最も長く連続増配し続けていて、その期間は31年（2021年時点）です。

連続増配している株の場合、保有数を増やさなくても受け取る配当金が増えていくため資産を増やしやすいです。

米国起業は業績が悪くなっても安易に配当金を減らさない傾向があるため、不労所得として安定した配当収入を期待できます。

関連記事：【2023】配当貴族とは？おすすめ銘柄9選やメリット・デメリットを解説

売却益（キャピタルゲイン）は狙いにくい

株式投資で利益を得る方法として、売却益（キャピタルゲイン）と配当金（インカムゲイン）があります。

売却益は持っている株の株価が高くなったタイミングで売却し、売却時の株価と購入時の株価の差額が利益になります。

株価が1,000円のときに購入したある企業の株を、株価1,500円になったときに売却すると、500円（1,500円 – 1,000円）の利益になるといった具合です。

「高配当株（銘柄）」と呼ばれる企業の多くは事業がすでに成熟している場合が多いため、運用益は狙いにくいです。

株価変動がないわけではありませんが、GoogleやAmazonなど今も急成長を続けている起業と比べると、株価の変動は緩やかになります。

関連記事：キャピタルゲインとインカムゲインの違いとは？特徴やおすすめを解説

米国高配当株のおすすめ銘柄15選

米国高配当株の特徴を理解したところで、おすすめの銘柄を紹介します。

それぞれの銘柄について基本的な情報や配当利回りなどを解説していくので、ぜひ銘柄選びの参考にしてください。

※2023年6月時点の情報をもとに執筆しています。

1. コカ・コーラ（KO）

コカ・コーラは世界最大の飲料水メーカーです。

コカ・コーラやファンタ、アクエリアスなど様々な飲料水を販売している日本でも馴染み深い企業です。

配当利回り3%〜4%ほどで毎年安定した配当収入を期待できます。

飲料水がメインの企業なので、人口増加に伴い市場が拡大し引き続き成長が見込めます。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

2. エクソンモービル（XOM）

エクソンモービルは世界最大級の石油・天然ガスを取り扱う会社です。

川上（油田の探査・開発や掘削など）や川下（原油の精製や石油製品の販売など）、化学事業など3分野に分かれ、川上から川下まで垂直統合で行います。

エクソンモービルはエネルギーセクターに分類され、業績が景気動向によって大きく変動しやすい傾向にあります。

株価の変動に伴い配当利回りが上下することもありますが、基本的には安定した配当収入を期待できます。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

3. ジョンソン＆ジョンソン（JNJ）

ジョンソン＆ジョンソンは大手総合ヘルスケア企業です。

衛生商品・医療機器・医薬品の大きく3つの部門に分かれています。

バンドエイドやリステリンなど、ジョンソン＆ジョンソンの商品を利用したことがある方もいるのではないでしょうか。

先進国では高齢化、新興国では人口増加と所得の増加により医療市場が拡大することが予想されるため、ジョンソン＆ジョンソンの将来性に期待できます。

ジョンソン＆ジョンソンの増配率は6%〜7%前後と高めの水準で推移しています。

株価次第ではありますが、今後も配当利回りが高くなることに期待できる点でおすすめの銘柄です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

4. AT＆T（T）

AT＆Tは米国の通信キャリアです。

日本のNTTドコモやau（KDDI）、ソフトバンクグループのようなイメージです。通信サービスとエンタメ事業を展開しています。

配当利回りが5%〜7%前後ほどで高水準です。

ただし連続増配は2021年にストップしており、2022年5月に減配に転じました。

主な原因は、利益率が高かったメディア事業を切り離したことにあり、今後も増配できるかどうかは不明な状況です。

今もなお高水準の配当ですが、AT＆Tに投資する場合は業績や今後の経営方針などをよく確認しておくことをおすすめします。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

5. デューク・エナジー（DUK）

デューク・エナジーは米国の大手電力・エネルギー企業です。電力インフラ事業、ガスインフラ事業、再生可能エネルギー事業などを展開しています。

配当利回りは4%前後で推移しています。

連続増配年数が16年とまだ短いですが、コロナ禍でも増配を行っている点、インフラを扱う企業のため業績が景気に左右されにくい点からおすすめの銘柄です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

6. マクドナルド（MCD）

世界最大のファーストフードチェーンで、日本でもお馴染みのマクドナルドです。

直営店での販売やフランチャイズ店からのロイヤリティで収益を得ています。

マクドナルドは一般消費財セクターで業績が景気の影響を受けやすいですが、米国のファーストフード市場は成長を続ける見通しです。

ファーストフードチェーンでシェア1位のマクドナルドも、今後の成長には期待できます。

また連続増配年数が48年と長い点が魅力です。

株価が上がっているため配当利回りはそこまで高くはありませんが、増配率は10%前後で推移しているため今後の株価の伸び次第では配当利回りが高くなることも期待できます。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

7. IBM（IBM）

IBMは世界170ヵ国以上にソフトウェア・ハードウェアのサービス提供をしている大手IT企業です。

コロナショックで株価を大きく下げたものの、現在は回復傾向にあります。

増配を続けているため配当利回りも高いです。

株価の上昇や今後も増配が期待できる点からおすすめの銘柄といえます。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

8. スリーエム（MMM）

スリーエムは化学・電気素材やヘルスケア、事務用品など様々な分野の商品を製造しています。

ポストイットやスコッチブライトなどスリーエムの商品を利用したことのある方も多いかと思います。

スリーエムは幅広い事業を展開しており、市場の変化に対応できる点が強みです。

配当利回りは4%〜5%前後です。

連続増配を65年も続けている企業なため、今後も増配と安定した配当収入が期待できます。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

9. シェブロン（CVX）

シェブロンは石油やガスの炭鉱や生産、販売などを手掛けるエネルギー関連企業です。

世界の大手石油会社のことを指す「スーパーメジャー」の一角であり、近年では太陽光やバイオ燃料などの再生可能エネルギーにも力を入れています。

シェブロンは配当利回りが3〜5%で推移しており、30年以上増配を続けています。

注目度が高い再生可能エネルギーにも注力しているため、今後も安定した配当が期待できる企業です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

10. P＆G（PG）

P＆Gは世界中で洗濯用洗剤や化粧品、オムツなどのベビー用品などを販売している業界最大手の日用品メーカーです。

日本でも認知されている有名ブランドであり、高いシェアを誇っています。

生活必需品に関連した企業であるため急速に利益を伸ばすことは考えにくいですが、収益が安定しているというメリットがあります。

配当利回りは2〜3%前後と高いわけではないものの、60年以上増配を続けているため安定した配当収入が期待できる銘柄です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

11. ベライゾン（VZ）

ベライゾンは、固定電話やネット回線などの「通信サービス」を総合的に提供する企業です。

通信サービス業では世界最大級の規模を誇り、米国内では「AT＆T」と並んで2強となっています。

日本でいう「NTTドコモ」「ソフトバンク」のような存在です。

携帯電話の回線はすでに飽和状態になりつつありますが、モノとインターネットをつなぐ「IoT」に関連した事業や5Gの普及により収益性を高めていくことが期待されます。

配当利回りは4〜5%前後を推移しており、増配も続けていることから引き続き配当収入を得られる銘柄として注目です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

12. フィリップモリス（PM）

フィリップモリスは世界最大級のたばこ会社であり、各国にたばこを提供している企業です。

最近では加熱式たばこ「IQOS（アイコス）」の売上も伸びており、第2の収益柱となっています。

フィリップモリスは株主還元意識が高い企業のひとつで、配当利回りは5〜7%前後と非常に高く推移しています。

ただし、各国のたばこに関する規制や税制によって収益を左右されやすい点に注意が必要です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

13. アッヴィ（ABBV）

アッヴィはバイオ製薬会社の大手であり、医薬品や治療薬の研究、開発、販売などを行っている企業です。

関節リウマチの治療薬「ヒュミラ」が収益の中心となっていて、他社を買収しながら成長してきました。

製薬会社であることにより、新型コロナウイルスの影響で株価を伸ばしてきた企業でもあります。

配当利回りは3〜5%を推移しており、50年以上連続増配を続けています。

比較的安定した配当収入を得ながら、株価の上昇にも期待できる銘柄です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

14. ターゲット（TGT）

ターゲットは、全米に大型のディスカウントストアを展開し、生活用品や食料品、キッチン用品、衣類などを販売している企業です。

自社でのクレジットカード発行やオンライン販売の強化により、堅調に業績を伸ばしてきています。

生活必需品を提供している企業であるため業績が比較的安定しており、配当も安定して期待できる銘柄です。

連続増配年数も50年以上となっており、今後の配当金にも注目が集まります。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

15. ファイザー（PFE）

ファイザーは米国大手の製薬メーカーで、さまざまな病気のワクチン・治療薬の開発や製造、販売を行っています。

近年は新型コロナウイルスの予防ワクチンでも注目を集め、日本でも名前が知られる企業となりました。

グローバルに展開する製薬メーカーであるため、今後も需要が継続していくことが期待されます。

配当利回りは3〜4%程度で推移しており、増配も続いていることから今後の配当・増配にも注目の銘柄です。

配当金に関するデータ

売上高（単位：100万ドル）

米国高配当株に投資するメリット

「お金がお金を生む」を経験できる

米国高配当株は、投資することで年に4回の配当を得ることができます。

「配当」は投資の醍醐味のひとつでもあり、お金を預けることでお金を受け取れるという「投資の基本」を経験できる点は、米国高配当株のメリットといえるでしょう。

また、受け取った配当金で株を購入すること（再投資）で元手が大きくなり、得られる配当金の額も次第に増えていきます。

「お金がお金を生む」という仕組みで資産を少しずつ大きくしながら、受け取れる配当金を増やしていくことが可能です。

運用する手間がほとんどない

配当金は、企業が廃止しない限りは株を持ち続けている間もらうことができます。

そのため、株価の上下に応じて株を売買する必要がない点もメリットです。

株式投資のなかには、定期的に株価をチェックしながら値動きに応じて取引することで利益を狙いに行く方法もあります。

しかし、高配当株への投資であれば細かく株価をチェックする必要がないので、投資にあまり時間を掛けたくないという方におすすめです。

米国高配当株に投資するデメリット・リスク

減配リスクは常にある

株主還元の意識が高い米国企業ですが、業績が悪化した場合は株主への配当が減らされる可能性があります。

放置していてもずっと一定の金額を受け取れるわけではない点に注意しましょう。

特に、現時点で業績や経営状態が厳しいにもかかわらず、無理やり高い配当金を出している企業は、減配リスクが高いといえます。

細かくチェックする必要はありませんが、定期的に企業業績は確認しておくことをおすすめします。

配当金は日本・米国の2重課税になる

米国株を売買する際、売却益に対しては日本の税率（20.315%）のみが課税されます。
しかし、配当金を受け取った際には、日本の20.315%の税率に加えて米国の10%の税率が課されます。

例えば、100ドルの配当金を受け取った場合、税引き後の受取額は71.71ドルです。

• 米国の課税：100ドル × 10% = 90ドル
• 日本の課税：90ドル × 20.315% = 71.71ドル

ただし確定申告をする場合は、米国で課された税金のすべて、または一部を所得税から控除できる「外国税額控除」の適用を受けることができます。

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米国株の税金とは？配当金の二重課税の避け方や確定申告が必要な条件を解説

まとめ：米国高配当株投資で不労所得を体験しよう

米国の企業は利益を株主に還元する意識が強く配当利回りが高い点が魅力です。

リーマンショックやコロナショックを経ても増配を続けている企業の場合、不景気でも安定した配当収入が期待できます。

日本株は1単元100株からの購入が基本なので、1株から購入できる米国株は少額から始めやすい点でもおすすめです。

米国高配当株投資で不労所得を体験してみてはいかがでしょうか。

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