クレジットカードの住所変更方法!しない場合のリスクや注意点を解説
引っ越しや単身赴任などで住所が変わると様々な手続きが必要になりますが、忘れてはいけないのがクレジットカードの住所変更です。
クレジットカード自体は住所変更をしなくても使えてしまうため後回しになりがちですが、クレジットカードの住所変更を放置すると様々なリスクが伴います。
この記事では、クレジットカードの住所変更方法や変更するタイミング、しないとどうなるかなどの注意点について解説します。
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この記事の目次
クレジットカードの住所変更方法
クレジットカードの住所変更方法は、主に以下の4つです。
- インターネットの会員ページ
- コールセンターに電話
- 書類を郵送する
- 店頭窓口で対面手続き
インターネットの会員ページ
クレジットカードの住所変更は、各クレジットカード会社の会員サイトから簡単にできます。
クレジットカードを発行済みでも、まだWeb会員になっていない人は会員登録手続きをする必要があります。
登録が済んだら会員サイトにログインし「お届け内容の変更」や「お客様情報の変更」といったページから住所変更を行いましょう。
代表的なクレジットカード会社とその会員サイトは以下の通りです。
クレジットカード会社 | 会員サイト |
三井住友カード | Vpass |
楽天カード | 楽天e-NAVI |
JCBカード | MyJCB |
三菱UFJニコス | MUFGカードWEBサービス |
エポスカード | エポスNet |
ビューカード | VIEW’s NET |
American Express | オンライン・サービス |
オリコ | eオリコサービス |
上記以外のクレジットカード会社を利用している方は、クレジットカード発行時の書類やWeb検索などから会員サイトを探してみてください。
コールセンターに電話
クレジットカード会社のコールセンターへの電話でも住所変更ができます。
オペレーターと直接話して手続きに必要な情報を伝えましょう。
その際、本人確認のために以下のような情報を聞かれるケースが多いです。
- クレジットカード番号
- 氏名
- 生年月日
- 電話番号
- 現住所 など
あらかじめクレジットカードを手元に用意しておくと、手続きがスムーズに行えるでしょう。
書類を郵送する
クレジットカード会社によっては、郵送での住所変更を受け付けていることもあります。
クレジットカード会社の公式サイトやコールセンター経由で住所変更に必要な書類を取り寄せ、必要事項を記入して返送します。
住所変更の書類をコピーして、控えを手元に残しておきたい場合に便利な方法です。
ただしインターネットや電話での住所変更手続きと比べて、手続き完了までに時間がかかるデメリットがあります。
クレジットカード会社により異なりますが、書類をポストに投函してから1~2週間程度の日数がかかる場合もあるため注意しましょう。
店頭窓口で対面手続き
銀行系のクレジットカード会社や店舗があるクレジットカード会社は、店舗窓口で住所変更ができる場合があります。
クレジットカード利用者本人が直接窓口に行って手続きを行いましょう。
インターネットの操作に不安のある方や対面で手続きしたい方にはおすすめですが、窓口の営業時間が限られていたり、待ち時間がかかったりするデメリットがあります。
手続きに行く際は、免許証や保険証、住民票といった住所が変わったことが確認できる本人確認書類が必要です。
必要なものはクレジットカード会社により異なるため、店舗に行く前に確認しておきましょう。
クレジットカードの住所変更をしないとどうなる?
クレジットカードの住所変更を怠ってしまうと、以下のように様々なリスクが伴います。
- 更新後の新しいカードが届かない
- 利用明細書や重要なお知らせが届かない
- 個人情報漏洩のリスクがある
- 不正利用時の補償が受けられない
更新後の新しいカードが届かない
クレジットカードは、更新されると自動的に新しいクレジットカードが郵送されてきます。
そのため登録している住所と現住所が違う場合は新しいクレジットカードが手元に届かない可能性があります。
一般的にクレジットカードは重要書類として「簡易書留」で郵送されてくるため、郵便局の「転居・転送サービス」を届けていても現住所には転送されません。
届かなかったクレジットカードが最終的に受取人不明としてクレジットカード会社に戻ってしまうと、最悪の場合クレジットカードが停止されるおそれがあります。
トラブルを防ぐためにも、住所変更の手続きは早めに行いましょう。
利用明細書や重要なお知らせが届かない
クレジットカードの住所変更をしないとクレジットカード会社からの利用明細書や請求書、重要なお知らせなどが届かなくなります。
普段から紙の明細で利用状況を確認している方は、支払い金額や請求額が分からなくなり引き落としミスや延滞につながる可能性があります。
明細書やお知らせなどの重要書類は「転送不要郵便」が利用されるケースがあり、その場合はクレジットカードと同様に郵便局の「転居・転送サービス」を届けていても新住所に転送されません。
仮に転送されたとしても転送期間は1年間のため、それ以降は旧住所に送られてしまいます。
個人情報漏洩のリスクがある
更新の際に送られてくる新しいクレジットカードは、一般的に簡易書留で送られてきます。
簡易書留は本人でなくても受け取れてしまうため、旧住所に既に新しい住人がいる場合、その人が受け取ってしまうリスクがあります。
少額の買い物やネットショッピングなどはクレジットカードの暗証番号が分からなくても決済できてしまうため、不正利用につながる可能性もゼロではありません。
また利用明細書や重要なお知らせなども同様、旧住所の住人が受け取ってしまう可能性があり、個人情報漏洩につながります。
住所変更を忘れていると個人情報が漏洩していることに長い間気がつかない可能性もあるため、十分に注意しましょう。
不正利用時の補償が受けられない
利用明細書が届かないと、万が一クレジットカードが不正利用されていた場合に気がつけない可能性があります。
気がついたときには補償期間外となっており、金銭的な被害を受けてしまうかもしれません。
すぐに気がつけたとしても、「クレジットカード利用者が登録情報の変更義務を怠った場合は補償の対象外になる」と利用規約に明記されているクレジットカード会社もあります。
住所変更を怠ると不正利用の被害に遭いやすくなるだけでなく、被害を受けたときの補償も受けられない可能性があるでしょう。
参考:三井住友カード株式会社「カードの不正利用に対する保障制度について」
クレジットカードの住所変更をするタイミング
クレジットカードの住所変更は、変わるタイミングでなるべく早めに行いましょう。
引っ越し後でも問題ありませんが、引っ越し時はクレジットカードの他にも様々な住所変更手続きが必要になるため、忘れないようにリストアップしておくのがおすすめです。
また住所変更とあわせて郵便局の転送手続きも行い、郵便物が漏れなく新住所に届くようにしておきましょう。
特にクレジットカードの有効期限が引っ越しの時期に近い場合は注意が必要です。
更新後の新しいクレジットカードが新住所に届くよう、早めに住所変更の手続きを済ませておくと良いでしょう。
クレジットカードを住所変更する際の注意点
クレジット機能付きキャッシュカードを持っている場合
クレジット機能が付いた一体型のキャッシュカードを持っている場合、クレジットカードとキャッシュカード両方の住所変更が必要になる場合があります。
クレジットカード会社と銀行それぞれに個人情報が登録されているためです。
クレジットカードの住所変更はしたけど銀行の方を忘れていた、といったことにならないよう注意しましょう。
海外に引っ越し・長期滞在する場合
海外への引っ越しや長期滞在をする場合、海外の住所で郵便物を受け取れるかはクレジットカード会社により異なります。
国内の住所でしか受け取れない場合もあり、その際は家族や親族などの住所を受け取り先として登録する必要があります。
もし受け取り先がないと、クレジットカードを解約しなければならない場合もあるでしょう。
また海外で受け取れる場合も、以下のような条件を満たさなければならないケースがあります。
- 国内住所の登録も必要
- 有料のヘルプデスクへの登録が必要
- 国や地域によっては申し込みが不可能
海外に滞在する予定がある場合、早めにクレジットカード会社に確認しておきましょう。
参考:三井住友カード株式会社「海外へ転勤・長期滞在をすることになったのですが住所変更は必要ですか?」
参考:楽天カード株式会社「海外赴任でカードの更新時期に日本にいません。新しい有効期限のカードを海外に送ってもらうことはできますか?」
勤務先の変更により引っ越す場合
就職や転職など、勤務先の変更に伴って引っ越す場合、住所だけでなく登録している勤務先情報の変更も必要です。
一般的にクレジットカードの利用規約には、氏名や住所、電話番号、勤務先などの登録情報に変更が生じた場合は速やかに届け出なければならない、といった内容が記載されています。
クレジットカード会社は個人の信用にもとづいて利用料金を立て替えるため、契約者の勤務先や収入を把握しておく必要があるためです。
例えば転職して年収が上がったのに勤務先の変更を届け出ていないと、キャッシング枠や利用可能枠を増やしたい場合に、前の勤務先の情報で審査が行われて不利になりかねません。
勤務先の変更に伴い引っ越す場合は、勤務先情報の変更を忘れないようにしましょう。
参考:一般社団法人日本クレジット協会「住所などの各種変更手続きについて」
結婚に伴い引っ越す場合
結婚に伴い住所だけでなく姓が変わる場合は、住所変更と名義変更の手続きが必要です。
クレジットカードの名義が変わるため、変更後の氏名が印字された新しいクレジットカードが発行されます。
クレジットカードの名義変更を怠ると、以下のようなリスクがあります。
- 銀行口座の名義とクレジットカードの名義が異なるという理由で、利用料金が引き落とされず延滞になる
- 会計時にクレジットカードの名義と異なるサインを書いてしまい、不正利用を疑われる
名義が変わった際もすみやかに変更手続きを行いましょう。
カードの更新時期が近い場合
引っ越しの時期とクレジットカードの更新時期が近い場合、クレジットカード会社に連絡して新しいクレジットカードの郵送のタイミングを相談しましょう。
クレジットカードは更新が近くなると自動的に新しいクレジットカードが郵送されてきますが、そのタイミングはクレジットカード会社により異なります。
有効期限月の5~10日頃や有効期限のおよそ1ヶ月前、2ヶ月前などカード会社によってさまざまです。
そのため郵送時期を調整しないと、タイミングによっては新しいクレジットカードが旧住所へ届いてしまう可能性があります。
新しいクレジットカードを確実に受け取るため、早めにクレジットカード会社へ連絡しておきましょう。
参考:株式会社ジェーシービー「もうすぐカードの有効期限が切れるのですが、新しい期限のカードはいつ送られてきますか?」
参考:株式会社オリエントコーポレーション「有効期限が今月となっていますが、いつ新しいカードが届きますか?」
まとめ:クレジットカードの住所変更は早いタイミングで行おう
クレジットカードの住所変更は、後回しにせず早めに行いましょう。
住所変更をしないままでいるとクレジットカード会社からの郵便物が届かないだけでなく、個人情報漏洩のリスクも伴います。
住所だけでなく勤務先や氏名、支払い口座などの情報が変更になった場合も、早めに変更手続きをしましょう。
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