GAFA(ガーファ)、もしくはGAFAM(ガーファム)という言葉は、ネットニュースや経済番組などで度々耳にする名称です。

GAFA・GAFAMが提供する商品やサービスは、わたしたちの日常生活にも欠かせないものとなっています。

この記事では、そもそもGAFA(GAFAM)とは何を指すのか、なぜGAFAが注目されるのかなどを解説します。

次世代GAFAと呼ばれる企業についても紹介するので、参考にしてください。

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GAFA(ガーファ)とは

GAFA(ガーファ)とは

アメリカのIT大手4社の頭文字をとった名称

GAFA(ガーファ)とは、アメリカを代表するIT企業の総称です。

  • Google(グーグル)
  • Apple(アップル)
  • Facebook(フェイスブック:現在はMeta)
  • Amazon(アマゾン)

の4社の頭文字をとって呼ばれています。

GAFAは単に規模が大きい企業というだけでなく、イノベーションによって消費者の生活を大きく変えたプラットフォーマーという特徴も持ちます。

わたしたちが普段から利用している商品・サービスも多いですが、それぞれの企業の特徴や事業内容を確認しておきましょう。

グーグル(Google・Alphabet)

Google(グーグル)はインターネット関連の事業を主に手がけており、メインとなるサービスは検索エンジンの「Google」です。

そのほかにもメールソフトの「Gmail」やWebブラウザの「Google Chrome」、スマートフォンOSの「Android」、動画配信サービスでお馴染みの「Youtube」なども同社が提供しています。

このGoogleの親会社にあたるのが「Alphabet(アルファベット)」です。
株式として取引される場合は「Alphabet」として取引されますが、ほぼ同じ会社だと考えて良いでしょう。

アマゾン(Amazon)

Amazon(アマゾン)はインターネット通販の世界最大手として知られています。

もともとは書籍の販売を主に行っていましたが、現在は「Amazonで購入できないものはない」と言われるほど多くの商品を取り扱っています。

加えて「プライムビデオ」や「Kindle」などを通じて、映画や音楽、電子書籍などを楽しむことも可能です。

最近では、AIアシスタントの「Amazon Alexa(アマゾン・アレクサ)」も一般家庭で広く利用されています。

アレクサに対応する家電を自宅に取り入れ、スマートホームを実現する人も増えてきています。

フェイスブック(Facebook)

Facebook(フェイスブック・現在はMeta)社は、世界最大級のSNS「Facebook」を運営する会社です。

2022年第2四半期決算において、Facebookのデイリーアクティブユーザー数は約19億7,000万人、月間アクティブユーザー数は29億3,000万人と発表されています。

日本では流行が過ぎたSNSという印象を受ける方もいるかもしれませんが、世界的にはまだまだ幅広く利用されています。

さらに、2012年には写真・動画SNSである「Instagram」も買収しました。

現在の日本の若者には、Instagramの方がよく知られているかもしれません。

2021年10月には社名を「Meta(メタ)」に変更し、仮想空間を意味するメタバース事業に注力していく旨を表明しており、今後の事業展開に期待が集まっています。

出典:ロイター「米メタ、第2四半期は初の減収 景気減速で広告に逆風 株価3%超安」

アップル(Apple)

スティーブ・ジョブズが設立したApple(アップル)も、GAFAの一員です。

AppleはiPhoneやiPad、MacBookなどのハードウェアや、iOSやiCloudなどのソフトウェアを開発・販売しています。

アップルは時価総額でも全世界トップに君臨しており、GAFAとしてはもちろん、アメリカを代表する企業として名を馳せています。

スマホやPCのイメージが強いですが、今後はAR/VR分野やEV市場への参入が噂されており、今後も私達の生活に影響を与え続ける企業となりそうです。

マイクロソフトを追加して「GAFAM」と呼ばれることも

GAFAの4社にMicrosoft(マイクロソフト)を加えて、「GAFAM(ガーファム)」と呼ばれることもあります。

最近は、FacebookがMetaに社名変更をしたことを受け、SNSではGAFAに代わる新しい呼び方を考えようと盛り上がりました。

「GAMMA(ガンマ)」や「MAMAA」など様々な候補が出たものの、いまいち定着していない状況です。

GAFAだけで日本の上場企業全体の時価総額を上回る

GAFAだけで日本の上場企業全体の時価総額を上回る

GAFAはコロナ禍でも高い成長力を維持し、株価を大きく上昇させました。

2021年8月時点での日本の時価総額合計は約6兆8,600億ドルでしたが、GAFA4社の時価総額合計は7兆500億ドルにも達しました。

安定した収益を求める投資家の資金が集まったことを背景に、GAFAの株式の時価総額が日本全体の上場企業の時価総額を上回ったのです。

その後もGAFAの株価はおおむね堅調に推移していますが、中でも注目すべきはAppleです。

2022年1月には時価総額が一時3兆ドルを突破し、東証1部全体の時価総額の約半分の大きさとなりました。

2022年8月時点ではやや株価が低下していますが、世界の株式市場においても大きな存在感を誇っています。

ネクストGAFAと呼ばれる企業

ネクストGAFAと呼ばれる企業

GAFAは米国経済を牽引する大企業ですが、今後同じような成長が期待される「ネクストGAFA」と呼ばれる企業もいくつか存在します。

順番に確認していきましょう。

テスラ(Tesla)

イーロン・マスクがCEOを努める電気自動車メーカーのTesla(テスラ)も、ここ数年で大きく株価を上昇させている銘柄の一つです。

世界的な排ガス規制が追い風になっていることに加え、自動運転のOSやビッグデータの活用などが注目されています。

2021年には時価総額が1兆ドルを突破しており、既にGAFAとも肩を並べるほどの規模となってきています。

エヌビディア(NVIDIA)

NVIDIA(エヌビディア)は、米国の大手半導体メーカーです。

特にパソコン用のGPU(画像処理装置)に強みを持っており、自動運転やAIの分野において広く活用されています。

直近はロシア・ウクライナ情勢や、中国のサプライチェーン問題が売上高見通しの重石と捉えられ、株価は下落しています。
しかし、売上の低下は一時的だとする見方は強く、長期的に見れば引き続き強い成長を見せてくれるでしょう。

MT SAAS(マウントサース)

MT SAAS(マウントサース)と呼ばれる企業群も、ネクストGAFAとして注目されています。
以下の企業の頭文字をとった総称で、クラウド関連の事業を行っているという共通点を持ちます。

  • マイクロソフト(Microsoft)
  • トゥイリオ(Twilio)
  • ショッピファイ(Shopify)
  • アマゾン(Amazon)
  • アドビ(Adobe)
  • セールスフォース(Salesforce)

MT SAASは、今後の成長が大きく期待されている企業群であり、近年株価も上昇傾向です。
上記6社の特徴について、詳しく確認していきましょう。

マイクロソフト(Microsoft)

Microsoft(マイクロソフト)は、パソコン用のOSであるWindowsやMicrosoft Officeなどのサービスで知られる企業です。

Microsoftは1975年に創業された歴史のある企業ですが、2010年に開始されたクラウドサービス「Microsoft Azure」が注目され、MT SAASに入っています。

Microsoft Azureはパブリッククラウドと呼ばれるサービスで、Microsoftの強大なネットワークを全世界で使えるという強みを持ちます。

既に大きな企業ではありますが、今後更なる成長に期待できます。

トゥイリオ(Twilio)

Twilio(トゥイリオ)は、電話やSMSのようなコミュニケーションチャネルをAPIとして提供している企業です。

APIは「Application Programming Interface」の略で、簡単にいうとシステムに組み込める部品のようなものです。

TwilioのAPIを利用することで、自社のシステムに簡単にコミュニケーションがとれる仕組みを導入できるため、さまざまな企業で採用されています。

コミュニケーション分野のクラウドサービス企業として、今後もますます注目が集まるでしょう。

ショッピファイ(Shopify)

Shopify(ショッピファイ)は、世界シェアNo.1のECプラットフォームを提供する企業です。

低コストで誰でも簡単にECサイトを作れるため、大企業を挟まずに個人や中小企業が販売チャネルを確立できるというメリットがあります。

他のアプリやサービスとの連携もしやすいため、自分の好きなようにカスタマイズしやすい点も人気の理由です。

日本では「BASE」や「STORES」が、「Shopify」の競合となります。

アマゾン(Amazon)

GAFAの1社として数えられるAmazon(アマゾン)ですが、近年はクラウドサービスに注力していることからMT SAASに選出されています。

Amazonが提供するクラウドサービス「AWS」は、「Amazon Web Services」の略で、世界シェアNo.1のクラウドプラットフォームサービスです。

先述した「Microsoft Azure」と同様のサービスで、サーバーやデータベースといったリソースをインターネット経由で自由に管理できるため、初期投資や人的リソースなどの導入コストを大きく削減できるというメリットがあります。

実は日本のサービスも、AWSを使って構築されているものが数多く存在しています。

アドビ(Adobe)

Adobe(アドビ)は、PDFファイルを閲覧できる「Acrobat Reader」や、画像を加工する「Photoshop」、イラストを作成する「Illustrator」などのソフトを販売するソフトウェア会社です。

イラストレーターやデザイナーなどのクリエイターに馴染み深い企業ですが、一般の方でもPDFを閲覧するAcrobat Readerは使ったことがあるのではないでしょうか。

以前は買い切り型での販売方法でしたが、2011年にサブスクリプション(月額課金)型へ移行したのが功を奏し、その後も順調に業績を伸ばしています。

セールスフォース(Salesforce)

Salesforce(セールスフォース)は、顧客管理システムを中心とした幅広いサービスを提供する企業です。

Salesforceのプラットフォームには、CRM(顧客管理システム)の他、SFA(営業支援システム)や、MA(マーケティングオートメーション)などさまざまな機能が搭載されており、ユーザーがこれらの機能を自由に利用できます。

Salesforceの導入によって、営業活動の効率化や円滑な組織運営につながるため、多くの企業で導入されています。

日本、及び世界でNo.1のシェアを持っており、世界での導入企業は15万社を超えています。

出典:Salesforce公式サイト

まとめ:GAFAの動向チェックして世界経済の動きを把握しよう

GAFAの動向チェックして世界経済の動きを把握しよう

GAFAは単純に大企業というだけでなく、社会や経済のインフラとしての役割も担っている企業郡です。

GAFAに関するニュースや株価の動向をチェックすることで、時代の流れや最新トレンドを掴むことにもつながります。

成長する米国経済に投資をしてみたいという方も、GAFA、および次世代のGAFAと呼ばれる企業群に注目してみると良いでしょう。

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