夢のような収入である「年収2,000万円」を稼いでいる人は、どれくらいの手取り金額をもらっているのでしょうか。

狭き門であることは間違いありませんが、生活レベルや家賃を知ることで年収アップに向けたモチベーションの向上につながります。

この記事では年収2,000万円の方の手取り金額や生活レベル、支払う税金などについて解説します。

やや現実味の欠ける内容と感じる部分もあるかもしれませんが、「こういう人もいる」という目線でお楽しみください。

各年収帯の家賃相場と生活レベル
年収300万の家賃相場 年収400万の家賃相場
年収500万の家賃相場 年収600万の家賃相場
年収700万の家賃相場 年収800万の家賃相場
年収900万の家賃相場  年収1,000万の家賃相場
年収2000万の家賃相場 家賃は手取りの何割?
家賃補助の条件  退去立ち会いポイント

年収2,000万円の手取り金額

年収2,000万円の手取り金額

「年収2,000万円」といわれる場合の「年収」は、いわゆる額面での金額です。

実際には「税金・社会保険料」などが差し引かれます。

年収2,000万円の人は税金等が引かれた後、どれくらいの手取り金額をもらっているのでしょうか。

ここでは年間の手取り金額と毎月の月収について、それぞれ紹介します。

手取り金額は約1,200万〜1,300万円

年収2,000万円の人の手取り金額は、年間約1,200万〜1,300万円ほどです。

額面で2,000万円をもらっていても、手元に残るのは6割程度ということになります。

所得税は「累進課税制度」が適用されているため、所得金額が多くなればなるほど税率が高くなる仕組みです。

そのため、年収2,000万円という大きなお金を稼ぐ人には高い税率が課され、手元に残る金額の割合も小さくなってしまいます。

結果として年収が2,000万円あっても、手取り金額は1,200万〜1,300万円ほどになってしまうということです。

月収は手取り90万円前後

年収2,000万円の手取り月収については、ボーナスの有無や金額によって異なります。

おおよその計算をした場合、以下のような金額が毎月の月収です。

  • ボーナスなしの場合:手取り約100〜108万円
  • ボーナス年2ヶ月分(夏冬1ヶ月)の場合:手取り約85〜92万円
  • ボーナス年4ヶ月分(夏冬2ヶ月)の場合:手取り約75〜81万円

ボーナスでもらえる金額の割合が大きいほど、毎月の月収割合は小さくなるため金額も少なくなります。

しかし、ボーナスの比率が大きくても毎月80万円近くの金額を毎月受け取ることができます。

年収2,000万円の生活レベル

年収2,000万円の生活レベル

独身・一人暮らしの場合

先ほどご紹介した通り、年収2,000万円の手取り月収は90万円前後であるため、独身の場合は生活にかなりの余裕が生まれます。

食費や娯楽費は、残高をあまり気にしないでお金を使っても問題ないケースが多いでしょう。

ただし、お金は無限に湧いてくるわけではないので、有意義な使い道を考えることが大切です。

2,000万円を稼ぐような仕事をしている方は忙しい場合が多いので、時間を短縮できるアイテムなどにお金を使うと生活がより充実します。

また、たくさん稼いでいると金銭感覚が狂ってしまい、あまりお金が残らないケースもあります。

一定の先取り貯金や投資などをしておくと、老後の生活費も安心です。

2人以上の世帯の場合

2人以上の世帯の場合は、独身世帯に比べて使えるお金が少なくなります。

それでも十分な収入はあるので、よほどの贅沢をし過ぎない限り生活費や娯楽費には困らないでしょう。

子育て世帯の場合、資産運用はもちろん、将来の教育費、子どものための養育費・教育費に備えておきたいところです。

家計の収支を把握して、教育資金や老後資金などのお金を分けて管理しておくことをおすすめします。

年収2,000万円の割合

年収2,000万円の割合

年収2,000万円の割合は0.5%

国税庁が発表した「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、年収2,000万〜2,500万円の割合が0.2%、2,500万円以上の割合が0.3%です。

合計しても全体の約0.5%しか年収2,000万円以上稼いでいる人がいないことになります。

また、全体の平均年収は433万円でした。

単身で年収2,000万円以上稼ぐのは、かなり難しいということが分かります。

出典:国税庁「民間給与実態統計調査結果(令和2年分)」

世帯年収2,000万円の割合は約1.2%

厚生労働省が発表した「2019年 国民生活基礎調査」によると、世帯年収が2,000万円を超えている割合は全体の約1.2%でした。

単身ではなく世帯年収となっても、全体のおよそ1%程しか2,000万円を超えていません。

また、世帯年収の平均値は552万3,000円でした。

年収2,000万円は、夫婦で協力したとしても達成するのはごく一部であり、平均年収を大きく上回る金額であることが分かります。

出典:厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」

年収2,000万円の税金

年収2,000万円の税金

会社から給与を受け取っている会社員の場合、年収から以下のような税金・社会保険料が差し引かれます。

  • 所得税
  • 健康保険料・厚生年金
  • 雇用保険料
  • 住民税

どれくらい引かれるのか、それぞれ解説していきます。

所得税

所得税は、収入の総額から基礎控除や給与所得控除、社会保険料控除などを差し引いて算出される「課税所得金額」に定められた税率をかけて計算されます。

年収2,000万円の場合は、以下のような内訳になります。

  • 基礎控除:48万円
  • 給与所得控除:195万円
  • 社会保険料控除:約159万円

したがって課税所得金額は「2,000万円 – 48万円 – 195万円 – 159万円 = 1,598万円」となります。

求められた課税所得金額に対して、以下の表に記載された税率をかけることで所得税を算出します。

課税所得金額 税率 控除額
1,000円から1,949,000円まで 5% 0円
1,950,000円から3,299,000円まで 10% 97,500円
3,300,000円から6,949,000円まで 20% 427,500円
6,950,000円から8,999,000円まで 23% 636,000円
9,000,000円から17,999,000円まで 33% 1,536,000円
18,000,000円から39,999,000円まで 40% 2,796,000円
40,000,000円以上 45% 4,796,000円

出典:国税庁「No.2260 所得税の税率」

つまり、年収2,000万円の課税所得である1,598万円には、税率33%をかけて約153万円を控除するということになります。

以上のことから、年収2,000万円の所得税は「1,598万円 ×33% – 153.6万円 = 約373万円」です。

健康保険料・厚生年金

健康保険や厚生年金保険の料金は、加入する健康保険によって金額が異なります。

例えば東京都で全国健康保険協会(協会けんぽ)に加入している場合は、健康保険料の自己負担は月額68,388円、厚生年金保険料の自己負担は月額59,475円です。

年間では健康保険料が約82万円、厚生年金保険料が約71万円なので、合計で153万円となります。

雇用保険料

雇用保険は、企業に勤めている会社員が加入する保険で、失業後の再就職支援や介護・育児の給付金などを受けられます。

令和3年度の雇用保険料率の自己負担は「3/1000」であるため、年収2,000万円の人の雇用保険料は年間で約6万円となります。

住民税

住民税は地域によって多少の差はありますが、原則として所得税の計算で算出した課税所得金額に一律10%の税率をかけて算出されます。

年収2,000万円の課税所得金額は1,598万円であるため、「1,598万円 × 10% = 約160万円」が住民税となります。

年収2,000万円の家賃

年収2,000万円の家賃

賃貸より持ち家の方が多い

年収2,000万円を稼いでいる人は、賃貸よりも持ち家を購入することの方が多い傾向にあります。

一般的に住宅ローンの借り入れ可能額は年収の5倍ほどと言われているため、年収2,000万円なら1億円ほど借り入れられます。

1億円であれば、東京都内でも3LDKで100平米を超える物件などに住むことが可能です。

土地が安い地方であれば、さらに広い物件や利便性の高い土地に家を建てることも可能です。

家賃は35万円前後が目安

賃貸を借りる場合の家賃は、おおよそ35万円前後が目安となります。

「家賃は収入の3割」と言われることも多いですが、年収2,000万円を稼ぐ人にはほぼ当てはまらないでしょう。

35万円というのもあくまで目安であるため、住環境を充実させたい方はもっと高価な賃貸に住んでも良いかもしれません。

35万円前後の家賃であれば、都内の高級賃貸マンションやタワーマンションなどに住むことが可能です。

高層階や利便性の高い物件などであればもう少し家賃が高くなりますが、年収2,000万円は十分にグレードが高い物件に住める年収帯となっています。

まとめ:年収2,000万円でも将来を見据えて運用しよう

収2,000万円でも将来を見据えて運用しよう

年収2,000万円を稼いでいる人の割合は約0.5%と少なく、生活にもかなり余裕があります。

しかし、税金や社会保険料として引かれる金額も多く、無計画にお金を使っていると金銭感覚が狂って「老後に生活費がない」という事態になってしまうことも考えられます。

子どもの教育資金や老後の生活費用など、将来のお金にも目を向けながら、少しずつ資産形成を進めていきましょう。

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各年収帯の家賃相場と生活レベル
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