家賃は、毎月の支出の多くを占める固定費です。

毎月の家賃の支払いが負担になりすぎないようにするためには、ご自身の収入に見合った物件に住むことが大切になります。

この記事では年収800万円の家賃相場を中心に、手取り金額や生活レベルについて解説します。

年収800万円の人にかかる税金や差引後の手取りの金額も紹介していますので、参考にしてください。

各年収帯の家賃相場と生活レベル
年収300万の家賃相場 年収400万の家賃相場
年収500万の家賃相場 年収600万の家賃相場
年収700万の家賃相場 年収800万の家賃相場
年収900万の家賃相場  年収1,000万の家賃相場
年収2000万の家賃相場 家賃は手取りの何割?
家賃補助の条件  退去立ち会いポイント

年収800万円の家賃相場

年収800万円の家賃相場

家賃20万円前後が上限、17万円が目安

一般的に年収800万円の方の家賃相場は17万円が目安で、高くても20万円前後が適正とされています。

独身の方であれば、20万円前後の家賃でも問題ないでしょう。食費や水道光熱費、通信費といった生活費の負担が一人分で済むため、生活には余裕があります。

夫婦で暮らす場合や子どもがいる場合は、家賃を抑える必要性があるかもしれません。

生活費の負担が複数人分あることに加えて、子どもがいる場合は養育費や教育費についても考える必要があるためです。

実際にいくらくらいの家賃の家に住むかは「17万円」をいう金額を目安としつつ、家族構成やライフプランなどを含めて決めましょう。

家賃は年収ではなく月収をベースに決める

年収は毎月の給料とボーナスを含めた金額で算出されます。

ボーナスの支給額は、会社や個人の業績が反映されやすいです。急な減額や、最悪の場合は支給されないこともあるかもしれません。

年収の内訳としてボーナスの割合が高い場合、仮にボーナスが減額されると家賃の負担が相対的に大きくなるため、生活が圧迫される可能性があります。

家賃はボーナスを含めた年収ではなく、手取り月収をベースに考えた方が計画を立てやすいでしょう。

年収800万円の手取り金額

年収800万円の手取り金額

年収は「給与の総支払額」のことです。

給与からは税金や社会保険料などが差し引かれ、残りが「手取り金額」として実際に手元に残ります。

年収800万円の場合だと手取り金額はいくらになるのか解説します。

手取りは約600万円程度

一般的に年収800万円の手取りは、年収の70%〜80%ほどといわれています。

手取り金額は560万円〜640万円で、平均すると約600万円前後のイメージです。

同じ年収800万円の方でも、人によって手取り金額は異なります。それは所得税や住民税の課税対象となる金額や社会保険料の金額が異なるためです。

例えばふるさと納税を活用していたり、医療費控除や住宅ローン控除を活用している場合は納税金額が少なくなります。

月収は手取り約43万円くらい

年収が800万円の毎月の手取り金額は、ボーナスの回数や金額によって異なります。

仮に手取り600万円、ボーナスが年2回、給与1ヶ月分とすると、月収の手取りは約43万円となります。

  • 600万円 ÷ (12ヶ月 + 2ヶ月)= 約43万円

比較対象として、同じく手取り600万円の方で「ボーナスが支給されないケース」、「年2回・2ヶ月分支給されるケース」を見ていきます。

ボーナスの回数 計算式 手取り月収
ボーナス無し 600万円 ÷ 12ヶ月 50万円
年2回・2ヶ月分 600万円 ÷(12ヶ月 + 4ヶ月) 37.5万円

このように、同じ年収800万円でもボーナス支給のされ方によって月収が数万円単位で異なるため、家賃は月収をベースに考えた方がいいといえます。

年収800万円にかかる税金

税金について

私たちが負担する税金や社会保険料の金額は、さまざまな条件によって変動します。

そのため、年収800万円の方の税金・社会保険料の金額はいくらだと断定することはできません。

例えばふるさと納税をしている方の場合、所得税や住民税の控除があるため、していない人と比較すると税負担は少なくなります。

以下の表は年収800万円で扶養家族がおらず、特別な控除をほとんど受けていない場合で試算した例です。

社会保険料は厚生年金保険料・健康健康保険料・介護保険料(40歳以上)・雇用保険料の4種類の合計額を記載しています。

各種税 税金
所得税 48万円
住民税 46万円
社会保険料 115万円
控除額合計 209万円

上記の例では、税金と社会保険料の合計が約209万円で、年収800万円のうち約1/4を占めていることがわかります。

家賃17万円ならどんな家に住めるか

家賃17万円ならどんな家に住めるか

主要駅の1LDKに住める

快適な生活を送りたい方は、生活スペースと寝室を分けられる1LDKの物件に魅力を感じるかもしれません。

1LDKの物件であれば、浴室やトイレ、洗面所が独立しているセパレートタイプなど設備が充実している物件が多いです。

家賃17万円の場合、新宿・渋谷・池袋・品川・上野など、都内の主要駅の物件を借りれます。

上記の人気エリアでも、駅から徒歩10分で築浅の物件が選択可能です。

どのような条件の物件も借りられるというわけではありませんが、多くの選択肢から部屋を選ぶことができそうです。

ワンルームや1Kなら好きな立地に住める

1LDKよりも家賃相場が安いワンルームや1Kの物件であれば、さらに選択肢が広がります。

駅近や築浅、その他条件を含めても多くのケースで住みたいエリアに住むことができるでしょう。

場所や築年数の制限はありますが、多少の条件を我慢できればタワーマンションも選択肢に入ります。

通勤に便利な街や人気の街など、ご自身の希望するエリアに住むことを優先したい場合は、ワンルームや1Kも検討してみてください。

一戸建てやマンションの購入も視野に

一般的な住宅ローンの借入可能額は、年収の5〜6倍といわれています。

年収800万円の方の場合、4,000万円〜4,800万円が目安です。

住宅金融支援機構の「2020年度 フラット35利用者調査」によると、マイホームの所要資金は以下のようになっています。

住宅の種類 全国平均価格 首都圏平均価格
土地付注文住宅 4,397万円 5,162万円
建売住宅 3,495万円 3,922万円
マンション 4,545万円 4,993万円

マイホームの所要資金には地域差があるため、首都圏以外を考えるのであれば、住宅ローン込みで一戸建てやマンションの購入が可能です。

首都圏にお住まいの方でも、頭金をあらかじめ準備していればマイホームを住宅ローン込みで購入できるでしょう。

出典:住宅金融支援機構「2020年度 フラット35利用者調査」

年収800万円の生活レベル

年収800万円の生活レベル

一人暮らしなら趣味にも贅沢にお金を使える

月収の手取りを43万円として考えていきます。家賃を17万円とすると、毎月使えるお金は26万円です。

総務省統計局の2020年の「家計調査報告(家計収支編)」によると、一人暮らしの方の住居費を抜いた消費支出の平均は約13万円でした。

26万円から13万円を引いた残りの13万円が、毎月自由に使えるお金ということになります。

13万円あれば趣味や旅行に使ったり、贅沢な外食をするなど、さまざまなことができます。

加えて、家賃をはじめとする月々の固定費を削減できれば、さらにお金に余裕が生まれます。充実した日々を過ごしつつ、将来のための貯蓄も無理なくできます。

出典:総務省統計局「家計調査報告(家計収支編)2020年(令和2年)平均結果の概要」

子育て世代は先々を考える必要がある

子育て世代の場合、年収800万円でも先々を考えた計画的な貯蓄が必要です。

家族で生活しているぶん、生活費は一人暮らしよりも高くなります。子どもが成長するにつれて養育費や教育費など、子どもにかかるお金も増えていきます。

特に教育費は、大学入試・入学のタイミングで100万円以上かかることも珍しくありません。

子育て世代は、子どもが小さいうちから家計管理や貯蓄、資産運用が必要になります。

家賃を含む固定費の削減や、少額からの資産運用を検討してみましょう。

資産運用で資産を増やそう

年収800万円もあれば、日々の生活に余裕が生まれます。

マイホームの購入や子どもの教育資金、老後資金など、先々を見据えて資産運用を検討してみてはいかがでしょうか。

現在は金利が低いため、定期預金ではお金をほとんど増やせません。

そのため、使い道の決まっていない余剰資金は銀行に預けておくのではなく、資産運用で増やすのがおすすめです。

ここではおすすめの資産運用を2つ解説します。

積立NISA

積立NISAは、運用期間中に発生した運用益が全て非課税になる制度です。

本来であれば、投資の利益には20.315%の税金がかかりますが、積立NISA口座を利用することで税金がかかりません。

投資できる金融商品は、国が長期投資に適していると判断した投資信託・ETFのみです。そのため、投資初心者でも安心して運用できる商品が多いです。

短期間で資産を大きく増やす目的には合わないですが、長期で運用することで資産を大きく増やせる可能性があります。

積立NISAの非課税枠は年間40万円に設定されています。毎月の積立上限金額は約3万3,333円になるため、無理なく始めることができます。

iDeCo

iDeCoは老後資金を資産運用で準備したい方向けの制度です。「個人で作る年金」というイメージになります。

iDeCoは運用益が非課税な点に加えて、掛け金(投資額)が全額所得控除になる点がメリットです。

一方で、原則60歳までは運用している資金を引き出せない点がデメリットとなります。

そのため、老後資金を準備したい場合はiDeCoを。マイホームの購入資金や子どもの教育資金など、老後資金以外を準備したい場合は積立NISAを利用して資産運用するのがおすすめです。

もちろん、資金に余裕があれば両方始めるというのもいいでしょう。

まとめ:年収800万円の家賃相場は20万円前後

年収800万円の家賃相場は20万円前後

年収800万円の家賃相場は17万円が目安で、上限は20万円前後です。家賃が17万円の物件は、都内の主要駅近くでも1LDKを借りられる水準です。

ワンルームや1Kでもよければ、好きなエリアの物件を借りれるでしょう。

年収800万円の手取りは約600万円です。ボーナスによって異なりますが、毎月の手取りは37.5万円〜50万円ほどになります。

一人暮らしの方であれば、趣味にお金を使ったり、余裕のある日々を過ごせます。

一方で子どものいる家庭では、将来を見据えて毎月少しずつ貯蓄を意識した方がいいかもしれません。

家賃相場はあくまでも目安なため、ライフプランに合わせて無理のない家賃の物件を選びましょう。

資産形成に力を入れたい場合は、目安よりも少し家賃を抑えてもいいかもしれません。

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