28歳の貯金額はいくらが理想？平均や中央値、貯金するコツを紹介

28歳はこれからのライフイベントに向けて、「貯金」を意識し始める方も多いかもしれません。

この記事では、28歳の貯金理想額や、貯金1,000万円以上の割合、貯金のコツなどを紹介します。

これから貯金を始めたい方や、20代の平均的な貯金額が気になる方は参考にしてください。

＼現在開催中の無料セミナーはこちら／

▶︎▶︎【年収上げるよりも手取りが増える？】
オンライン税金セミナーの日程を確認する◀︎◀︎

▶︎▶︎【女性限定】 私にあったお金のふやし方って？
人気FP講師による『無料』オンラインセミナー！日程はこちら◀︎◀︎

28歳の貯金額はいくらが理想？

一般的に、毎月の理想の貯金額は手取りの10%と言われています。

28歳の理想の貯金額について、平均手取り額から計算してみましょう。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和3年）によると、20代の平均月給と手取りは以下のとおりです。

税金や年金などで給料の約20%が引かれると仮定すると、大まかな手取りは20代前半で約17万円、20代後半で約20万円となります。

手取りの10%を目安として貯金する場合、20代前半では毎月約1.7万円、20代後半では毎月約2万円を貯金に回せるのが理想です。

ボーナスやインセンティブが出て、余裕がある月は貯金額を増やせるとなお良いでしょう。

年間で考えると、20代前半は毎年約20万円、20代後半は毎年約24万円が貯金の目安となります。

新卒として入社後、順調に貯金ができた場合は、22歳から25歳までの3年間で20万円×3年=60万円、25歳から28歳までの3年間で24万円×3年=72万円を貯められる計算です。

28際の貯金理想額は、単純に合計して60万円+72万円=132万円となりますが、まずは28歳で100万円の大台に乗せることを目標とすると良いでしょう。

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査の概況」

あわせて読む

【2024】20代の貯金額はいくら？中央値・平均値や目標額、増やす方法を解説

20代の貯金額は年収によって変わる

28歳時点で100万円の貯金があるのが理想ですが、実際の貯金額は年収によって異なります。

20代の2人以上世帯で、年収別の貯金額を以下の表にまとめました。

データから、必ずしも年収と貯金額の平均は比例しないことが確認できます。

年収750万円までは、年収が上がるにつれて貯金額の中央値が大きくなっているのに対し、貯金額の平均値にはかなりばらつきが見られます。

また、貯金額が最も大きく見えるのは年収1,000万〜1,200万円の層ですが、この層は回答数が2件と少ないため、必ずしも実態を反映しているとは言い難いでしょう。

出典：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和３年以降）設問間クロス集計（令和４年）

20代の貯金額平均・中央値

続いて、20代の貯金平均額や中央値を確認していきましょう。

参考に用いるのは、金融広報中央委員会が実施した「家計の金融行動に関する世論調査の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）」の調査結果です。

調査結果によると、20代全体の金融資産保有額の平均は185万円で、中央値は20万円です。

平均値と中央値に大きな差があることから、多くの金融資産を持っている層が平均額を押し上げている一方、金融資産がほとんどない世帯も相当数いることが考えられます。。

ここでの「金融資産」には貯金だけでなく、株式や投資信託、貯蓄性のある生命保険などの金融商品も含まれています。

出典：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯調査］各種分類別データ（令和4年）

20代の貯金平均は95万円

上記の表からは、20代の保有金融資産の平均は185万円であることがわかりました。

ただし、「金融資産」には預貯金以外の金融商品も含まれます。

具体的にどのような資産をどれくらい保有しているのかを、同じ調査結果から以下の表にまとめてみました。

28歳は30代を目前とした年齢でもあるので、ここでは20代・30代の保有金融資産万円についてそれぞれ確認していきます。

定期預金や株式・個人年金などを除く純粋な預貯金の保有額は、20代が95万円、30代が237万円となっています。

金融資産の合計額から見た預貯金の割合は、20代・30代ともに半分程度です。

このことから、資産の約半分は預貯金以外の金融資産で保有していることがわかります。

20代は預貯金以外に株式や投資信託などの保有割合が高く、30代はこれらの運用商品に加えて生命保険の保有割合も上がります。

20代の貯金中央値は20万円

平均値は、すべてのデータを足し合わせてデータの個数で割った値なので、極端に大きい、または小さいデータに大きく影響されてしまいます。

一方、中央値はデータを大きい順に並べたときにちょうど真ん中にくる値のことで、平均値よりも極端な数字のデータに影響されにくい特徴があります。

データの偏りが気になる場合は、平均値だけでなく中央値も確認すると良いでしょう。

20代・30代のそれぞれの金融資産保有額の中央値は以下のとおりです。

20代と30代では金融資産の保有額に7.5倍もの差が見られます。

明確な理由はわかりませんが、年齢が上がるにつれて収入が増える方が多いことや、30代になると結婚して世帯を持つ方が増えることなどが理由として挙げられそうです。

最近では共働き世帯も珍しくないため、お金が貯まりやすい傾向があることも考えられます。

また30代になると、住宅購入資金や子どもの養育費として貯金を始める方が増えるのも理由の一つかもしれません。

出典：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯調査］各種分類別データ（令和4年）

20代で貯金なしは40.6%

調査結果によると、貯金や株式、保険などの金融資産を保有していない世帯の割合は、以下のとおりです。

20代は全体の約4割が金融資産を保有しておらず、ほとんど貯金に回せていないことがわかります。

30代になると金融資産非保有世帯の割合は少し下がりますが、それでも一定の世帯はお金を貯められていません。

収入が少なかったり、結婚や出産などのライフイベントがあったりと、お金が貯まりにくい年代だというのも理由として挙げられるでしょう。

出典：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯調査］各種分類別データ（令和4年）

貯金1,000万円以上は2.7%

20代で貯金1,000万円以上を保有している人はごくわずかです。

調査によると、20代の単身世帯で1,000万円以上の金融資産を保有している世帯は全体の2.7%、二人以上世帯では全体の3.5%となっています。

二人以上世帯では共働きなどの理由によって割合が少し高くなっていることが考えられますが、それでも20代で貯金1,000万円を達成するのは簡単ではないでしょう。

出典：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］各種分類別データ（令和4年）」
出典：知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］各種分類別データ（令和4年）」

28歳から貯金を考えたい今後のライフイベント

人によって人生で起こるライフイベントは様々です。

結婚や出産、海外留学、自宅や車の購入など、理想とする人生によってお金をかける場所は異なります。

自分がどのようなライフプランを計画しているかを考え、必要になるお金を早いうちから計画的に貯めていきましょう。

結婚費用：303.8万円

ゼクシィの「結婚トレンド調査2022」によると、結婚費用の平均は303.8万円でした。

この金額は、挙式、披露宴、ウエディングパーティーにかかった費用の総額を平均したものです。

ご祝儀などを差し引いたカップルの自己負担額の平均は147.3万円となります。

招待客の人数や開催時期・開催場所などによって費用は異なりますが、結婚式を挙げるために必要な費用の目安として考えておくと良いでしょう。

新婚旅行や新居への引っ越しなどを行う場合は別途費用が必要になるため、あらかじめ大まかな費用を計算しておくことが肝心です。

一定の条件に当てはまれば、自治体が支給する「結婚助成金（結婚新生活支援事業費助補助金）」を受け取れる場合もあります。

受給条件やもらえる金額などは自治体によって異なるため、自分の住んでいる自治体の制度に該当するか確認してみましょう。

出典：ゼクシィ「結婚トレンド調査2022」

あわせて読む

【2024】結婚助成金とは？対象地域や申請はいつまでか、注意点についても解説

出産費用：452.3万円

厚生労働省の調査結果によると、2020年度の公的病院の平均出産費用は452,288円、中央値は449,915円となっています。

東京都をはじめとする都市部での出産や、私立病院での出産ではさらに出産費用は上がります。

同調査によると、出産費用は年間平均1%程度で増加しているため、これから子供を持ちたいと考えている方は、将来の値上がり分も考慮して資金を準備した方が良いでしょう。

さらに、出産後は養育費も必要になります。

急な出費にも対応できるよう、しっかりとお金を準備しておくことが大事です。

出典：厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」

住宅購入費用：約3,000万円～

住宅を購入する場合も、まとまった資金が必要となります。

国土交通省のデータにおける、2021年度の住宅購入資金の平均は下記のとおりです。

データによると、新築・中古にかかわらず、新しく住宅を購入するのであれば最低でも3,000万円程度のお金が必要です。

ただし、住宅を購入するエリアや物件の築年数、戸建てかマンションかなどによっても費用は変わります。

住宅を購入せずに賃貸物件に住むとしても、住み続けている間はずっと住居費の負担が必要になる点には注意しましょう。

出典：国土交通省 住宅局「令和3年度 住宅市場動向調査報告書」

あわせて読む

賃貸と持ち家はどっちがお得？生涯コストやメリット・デメリットを比較

老後資金：約2,000万円〜

少子高齢化が進む日本では、年金だけでは老後の生活を十分賄えないと予想されているため、自分でも老後資金を準備していくことが大切です。

「老後2,0000万円問題」という言葉を聞いたことがあるかもしれませんが、人によっては老後の生活は2,000万円だけでは足りない場合もあります。

収入・支出、ライフスタイル、家族構成などは世帯によって異なります。

まずは、自分の理想とする老後の生活をイメージして、どれだけお金が必要かを考えてみましょう。

豊かな老後の生活を送るためには、早いうちから資産運用を始め、時間を味方につけつつ効果的に資産形成を図ることが重要です。

出典：金融庁　金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」

あわせて読む

【2024】年金問題の現状や解決策は？老後2,000万円問題に備えよう

生活防衛資金も貯める

人生にはいつ何が起きるかわかりません。長い人生の中で、思いがけない出費が必要になることもあるでしょう。

不足の事態に対応するためのお金を、貯金とは別に準備しておくと安心です。

病気やケガで急に働けなくなったり、災害で家や財産に被害が出たりといった「収入が減少する（なくなる）リスク」や「想定外の支出」に対応するため、生活防衛資金を用意しておくことが大切です。

生活防衛資金として必要な金額の目安は、一般的に生活費の3ヶ月〜1年分といわれています。

1ヶ月あたりの生活費や固定費、保険の加入状況などを加味して、現在の自分に必要な生活防衛資金がいくらなのかを考えてみましょう。

あわせて読む

【2024】生活防衛資金の目安はいくら？一人暮らしに必要な金額や貯金との違い

上手に貯金をするためのコツ

効率よく貯金をするために気をつけたいポイントがいくつかあります。

無理のない範囲で実践してみましょう。

支出を見直す

まずは日々の生活で、何にいくらお金を使っているかを把握しましょう。

食費や交際費、コンビニでのちょっとした買い物、服や雑貨への出費など、改めて確認すると、思っているよりも多くの場面でお金を使っていることに気付くかもしれません。

家計簿アプリや、レシートを撮影するだけで支出を管理してくれるサービスなどを活用すると、簡単に支出が見える化できます。

無駄な支出（浪費）に気づけたら、その支出を貯金に回せないか考えてみましょう。

例えば、毎日コンビニで500円を使っていた場合、500円貯金に回すと1年間で500円×365日=182,500円が貯まります。

少額の貯金でも、続けると大きな金額になるため、まずはできるところから支出を見直してみましょう。

あわせて読む

【2024】生活防衛資金の目安はいくら？一人暮らしに必要な金額や貯金との違い

固定費を見直す

毎月払っているのに使っていない固定費や、割高になっている固定費がないかも確認してみましょう。

固定費は毎月発生する支出なので、一度削減できればその後の支出も継続して減らすことができ、効果的な節約につながります。

家賃が高すぎないか、光熱費はまとめて安いプランに変更できないかなど検討してみましょう。

特にサブスクなどの定額サービスは、期日に利用代金が自動で引き落とされるため、使う頻度が減っても解約することを忘れがちです。

月々の通信費やスマホ料金、保険料など、すでに契約しているプランが自分に合った契約内容となっているかを改めてチェックしてみましょう。

あわせて読む

固定費7項目を節約・削減する方法一覧！節約のためのポイントも紹介！

先取り貯金をする

お金が入るとその分を使ってしまうという方には、「先取り貯金」がおすすめです。

先取り貯金とは、収入から毎月一定額を先に貯金する方法のことです。

先取り貯金であれば、貯金を仕組み化して先に貯金するので、お金を貯めることが習慣化しやすいメリットがあります。

毎月口座にお金が入る日に合わせて、貯金口座への引き落としが行われるように設定しておけば、「つい貯金に回そうと思っていた分まで使ってしまった」という事態も防ぎやすくなるでしょう。

使用用途に合わせて口座を分ける方法もあります。

生活費と貯金で口座を分けたり、会社に財形貯蓄などの制度がある場合は活用したりするのもおすすめです。

あわせて読む

先取り貯金おすすめのやり方！金額の目安や口座を分けて管理する理由

積立NISAを活用する

積立NISA（つみたてNISA）は、少額からの長期・積立・分散投資をサポートする非課税制度です。

積立NISAで発生した利益や分配金などは非課税で受け取れるため、税制面の優遇を受けながら資産形成ができるメリットがあります。

最初に積立金額や購入頻度を設定しておけば、金融機関が自動で投資信託やETFを買い付けてくれるため、先取り貯金のように仕組み化して資産形成を続けられます。

自分で相場をチェックして購入タイミングを見計らったり、銘柄を分析して選んだりする必要もないため、投資の初心者や仕事で忙しい方にもおすすめです。

あわせて読む

積立NISAとは？投資初心者におすすめの理由をわかりやすく解説

副業を始める

「貯金をしたくても今の収入では貯金に回せない」という場合は副業で新たな収入源を作ることも視野に入れてみましょう。

仕事終わりや休日の空いた時間を活用すれば、毎月数万円程度の副業収入が手に入るかもしれません。

ただし、社内規定で副業を禁止している企業もあるので、勤め先が副業を許可しているかどうか確認することも忘れないようにしましょう。

オンライン副業セミナーに参加する（無料）

あわせて読む

【2024年版】安全でおすすめの厳選副業20選！女性向けなど立場別で紹介

まとめ：28歳から将来に向けて貯金を始めよう

28歳は、結婚や出産、住宅購入など、将来的にまざまな場面でお金が必要になることが予想される年齢です。

自身が理想とするライフイベントでどれくらいのお金が必要になるかを把握すると、貯蓄・貯金の重要性をより感じることができるかもしれません。

「貯金がうまくいかない」「お金があるとつい使ってしまう」という方は、先取り貯金や積立NISAなどを活用し、自動的にお金が貯まる仕組みづくりから始めてみましょう。

＼現在開催中の無料セミナーはこちら／

▶︎▶︎【年収上げるよりも手取りが増える？】
オンライン税金セミナーの日程を確認する◀︎◀︎

▶︎▶︎【女性限定】 私にあったお金のふやし方って？
人気FP講師による『無料』オンラインセミナー！日程はこちら◀︎◀︎