賃貸物件を探すときに、家賃をいくらにするか悩む方も多いのではないでしょうか？

毎月の食費や水道光熱費、通信費などのおおよその生活費がわかれば、家賃の目安であまり悩むことがないかもしれません。

しかし、初めて一人暮らしをする方は毎月の生活費がいくらかわからず、家賃の目安も決めづらいでしょう。

このように家賃の目安で悩む方にとって便利な指標が、「手取り給与の3割」という決め方です。

この記事では、家賃の目安は手取りの何割が適しているか、東京でひとり暮らしする際の相場観などについて解説します。

家賃の目安が手取りの3割と言われる理由

家賃の目安を考える際に、一般的には毎月の手取り収入を基準にします。

ここでは家賃の目安としての「手取りの3割」や、日々の生活で何を優先するかによって家賃の適正価格が変わることなどを解説します。

生活費が圧迫しないライン

家賃は、家賃以外の生活費が圧迫されない金額にするのが基本です。

生活していくためには、家賃以外にも様々な生活費がかかります。

家賃が大きな割合を占めると、貯金どころか生活自体が厳しくなってしまいます。

家賃以外の主な生活費は以下のとおりです。

• 食費
• 水道光熱費
• スマホ代・通信費
• 娯楽費
• 被服費

社会人であれば交際費や娯楽費が多くかかってくるでしょう。

このように家賃以外にも生活費がかかってくるため、家賃は生活費を圧迫しない「手取りの3割」程度が妥当と言われるようになりました。

現代の一人暮らしは「手取りの2.5割」が理想

家賃は「手取りの3割」が妥当と解説しましたが、現代では3割ではなく2.5割程度が理想かもしれません。

理由としては、手取り収入に占める固定費の割合が以前と比べて大きくなっているからです。

昔の生活に比べると、現代は以下のような費用が発生しやすいです。

• スマホの分割代金・通信料
• 自宅のインターネットのプロバイダー利用料
• 映像や音楽のサブスクサービス

快適に生活したいとの思いから、女性は理想的な住居にこだわるのかもしれません。

しかし、家賃や固定費だけではなく、その他の生活費や毎月の貯金も考えると、現代では「手取りの2.5割」程度が家賃の理想と言えるでしょう。

何を優先したいかで適正価格は変わる

家賃の目安を解説しましたが、最終的には自分が何を優先したいかによって変わってきます。

自宅での時間を大切にしたい方は、多少家賃が高くても自分の理想をかなえてくれる賃貸物件に住んだほうが充実するでしょう。

自宅の周辺環境にこだわる方も、家賃が高くなるかもしれません。

食費や娯楽費、娯楽費などに多く使いたい方は、家賃を安く抑える必要があります。

つまり、これまで紹介した手取り収入の3割や2.5割という金額は、あくまでも「家賃の目安」です。

自分が優先したいものが何かを考えて、手取り収入に占める家賃の割合を選びましょう。

手取り別の家賃目安

ここでは手取り収入と家賃、家賃を引いて残ったお金について解説します。

家賃の目安を手取り収入の3割にした場合、各手取り収入のそれぞれの金額は以下のとおりです。

また、総務省の家計調査にもとづく単身世帯の主な各支出の平均値は、以下のとおりです。

• 食料：41,161円
• 光熱・水道：9,257円
• 被服及び履物：5,278円
• 交通・通信：24,457円
• 教養娯楽：18,046円

主な5項目の支出合計は、約10万円であることがわかります。

ここでは手取り収入の3割を家賃にした場合、生活状況がどのようになるかを金額毎に見ていきます

出典：政府統計の総合窓口「家計調査 / 家計収支編 単身世帯 詳細結果表」

手取り15万円の場合：4.5万円前後

手取り収入が15万円の場合に家賃を4.5万円前後にすると、生活はかなり厳しくなるでしょう。

家賃が4.5万円前後なら、手取り収入から家賃を引いて残ったお金が10.5万円前後です。

10.5万円前後という数字だけを見ると、かなり余裕があるように感じられるかもしれません。

しかし、先ほどの主な5項目の支出で約10万円かかっているため、余裕がほとんどないといえる状況と言えます。

主な5項目以外の支出に保健医療や家具・家事用品もあるため、貯金をするお金がないどころか、貯金を取り崩して生活する状況になるかもしれません。

貯金を取り崩さずに生活するためには、家賃を抑えることが現実的と言えるでしょう。

手取り20万円の場合：6万円前後

手取り収入が20万円の場合に家賃を6万円前後にすると、東京ではあまり余裕を持てない生活になるかもしれません。

家賃が6万円前後なら、手取り収入から家賃を引いて残ったお金が14万円前後です。

先ほどの主な5項目の支出が約10万円であり、その他の支出を引いてもほとんど残りません。

イベントや帰省などで支出が多い月は、お金が足りずに貯金をおろすことも考えられます。

もし将来を考えて貯金をしたいのなら、家賃を抑えることをおすすめします。

手取り30万円の場合：9万円前後

手取り収入が30万円の場合に家賃を9万円前後にしても、生活に余裕が持て毎月貯金ができます。

9万円前後の高い家賃でも、手取り収入から家賃を引いて残ったお金が21万円前後です。

旅行やイベントなどで贅沢をしなければ毎月の貯金ができるでしょう。

自宅での時間を大切にしたい方や自宅の周辺環境にこだわりたい方は、もっと家賃の高い賃貸物件に住むという選択も可能です。

毎月の貯金だけではなく、将来を考えて資産形成をするなら積立NISAやiDeCoなどの投資も選択肢に入れてよいでしょう。

資産形成以外では、仕事に役立つスキルを獲得するために自己投資をしても毎月の貯金や投資が十分可能です。

東京都の家賃相場はいくら？

共働き世帯でも、都心にお住いの人は収入に占める家賃の比率が高い傾向にあります。

他の大都市である大阪、名古屋、福岡、札幌などと比べて、東京の家賃は別格です。

主要駅の家賃相場を間取り別に見てみましょう。

出典：Yahoo!不動産「東京都の家賃相場」

東京に住んでいる人の収入は人それぞれですが、都心の家賃水準は一貫して高く、1人の収入で目安の範囲に抑えるのは難しいことも多いです。

家賃の目安を計算する際の注意点

ここでは家賃の目安を計算する際の注意点について解説します。

管理費や共益費も含めて考える

家賃の目安を決める際は管理費や共益費も含めて考えましょう。

管理費・共益費は多くても家賃の1割ですが、仮に1割でも以下の金額がかかります。

家賃や管理費・共益費に加えて、その他の生活費もかかってきます。

これらの最低限かかってくる費用をしっかり考えてから家賃を決めましょう。

最低限かかってくる費用の計算ができていないと、住み始めてから毎月お金が足りなくて悩むことになります。

ボーナスを当てにしない

家賃の目安を決める際は、ボーナスを当てにするのはおすすめできません。

家賃は毎月かかってくる費用のため、家賃以外の支出も含めて毎月の手取り収入で支払っていきましょう。

ボーナスを含めた年収で家賃を決める方もいますが、ボーナスは変動しやすいという特徴があります。

減額だけではなく、会社の業績によっては最悪支給されなくなることも考えられます。

家賃やその他の支出に困らないためにも、毎月の手取り収入を基準にして家賃を決めましょう。

家賃補助を当てにしすぎない

勤めている会社によっては家賃補助が支給されますが、家賃を決める際は家賃補助を当てにしすぎないことをおすすめします。

転職や退職で家賃補助が支給されなくなった場合に、家賃の支払いが厳しくなる可能性が高いためです。

家賃補助制度を活用しながら、家賃補助がなくても支払いに困らない家賃の賃貸物件を選びましょう。

貯金の金額も考慮する

家賃を決める際は、貯金することも多少は考慮する必要があります。

貯金することを考えないで家賃を決めると、いつまでも貯金できない状況が続きます。

家賃を決める際は手取り収入から家賃を含めた支出を考えて決定しますが、毎月ある程度手元にお金が残りのが理想です。

特に20代と30代は急な支出が多く発生するため、毎月少額でも貯金することを心がけましょう。

まとめ：日々の生活や急な支出を考えて家賃を決めましょう

家賃の目安や家賃を決めるときに注意点について解説しました。

「手取りの3割」という家賃の目安はありますが、自分らしい生活を求めると家賃にいくらかけるかも変わってきます。

手取り収入の3割といっても、金額の違いによって生活状況は様々です。

日々の生活だけではなく、急な支出や将来への蓄えなども考えて家賃を決めていきましょう。

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