家賃の目安は手取りの何割？家賃別の生活費や東京の一人暮らし相場も紹介

賃貸物件を探すときに、家賃をいくらにするか悩む方も多いのではないでしょうか？

毎月の食費や水道光熱費、通信費などのおおよその生活費がわかれば、家賃の目安であまり悩むことがないかもしれません。

しかし、初めて一人暮らしをする方は毎月の生活費がいくらかわからず、家賃の目安も決めづらいでしょう。

このように家賃の目安で悩む方にとって便利な指標が、「手取り給与の3割」という決め方です。

この記事では、家賃の目安は手取りの何割が適しているか、東京でひとり暮らしする際の相場観などについて解説します。

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家賃の目安が手取りの3割と言われる理由

家賃の目安を考える際に、一般的には毎月の手取り収入を基準にします。

ここでは家賃の目安としての「手取りの3割」や、日々の生活で何を優先するかによって家賃の適正価格が変わることなどを解説します。

生活費が圧迫しないライン

家賃は、家賃以外の生活費が圧迫されない金額にするのが基本です。

生活していくためには、家賃以外にも様々な生活費がかかります。

家賃が大きな割合を占めると、貯金どころか生活自体が厳しくなってしまいます。

家賃以外の主な生活費は以下のとおりです。

• 食費
• 水道光熱費
• スマホ代・通信費
• 娯楽費
• 被服費

社会人であれば交際費や娯楽費が多くかかってくるでしょう。

このように家賃以外にも生活費がかかってくるため、家賃は生活費を圧迫しない「手取りの3割」程度が妥当と言われるようになりました。

現代の一人暮らしは「手取りの2.5割」が理想

家賃は「手取りの3割」が妥当と解説しましたが、現代では3割ではなく2.5割程度が理想かもしれません。

理由としては、手取り収入に占める固定費の割合が以前と比べて大きくなっているからです。

昔の生活に比べると、現代は以下のような費用が発生しやすいです。

• スマホの分割代金・通信料
• 自宅のインターネットのプロバイダー利用料
• 映像や音楽のサブスクサービス

快適に生活したいとの思いから、女性は理想的な住居にこだわるのかもしれません。

しかし、家賃や固定費だけではなく、その他の生活費や毎月の貯金も考えると、現代では「手取りの2.5割」程度が家賃の理想と言えるでしょう。

何を優先したいかで適正価格は変わる

家賃の目安を解説しましたが、最終的には自分が何を優先したいかによって変わってきます。

自宅での時間を大切にしたい方は、多少家賃が高くても自分の理想をかなえてくれる賃貸物件に住んだほうが充実するでしょう。

自宅の周辺環境にこだわる方も、家賃が高くなるかもしれません。

食費や娯楽費、娯楽費などに多く使いたい方は、家賃を安く抑える必要があります。

つまり、これまで紹介した手取り収入の3割や2.5割という金額は、あくまでも「家賃の目安」です。

自分が優先したいものが何かを考えて、手取り収入に占める家賃の割合を選びましょう。

年収と手取り額の差分を理解しておく

会社員や公務員の場合、給与から税金や社会保険料が差し引かれます。

そのため、年収（月収）がそのまま手取りとして自由に使えるお金にはなりません。

• 年収：1年間の総支給額（時間外手当やボーナス、その他変動手当なども含む）。
• 月収：年収を12ヶ月で割ったもの。
• 手取り：総支給金額から税金や社会保険料などを差し引いた金額。実際に受け取る金額。

家賃を考える際に重要なのは、実際に手元に入ってくる金額である「手取り」です。

以下の表で「年収」と「手取り」にどのくらい差があるかを確認してみましょう。

なお、同じ年収の方でも家族構成や各種控除などの状況によって手取りが変動するため、あくまでも目安としてご覧ください。

年収の2〜2.5割が税金や社会保険料で引かれており、年収が高くなればなるほど手取りの割合が低くなっていることがわかります。

家賃の目安額を考える時は、年収と手取りの差分を理解して、「手取りの◯割」と考えると良いでしょう。

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【2023】年収別の手取り金額を一覧表で紹介！計算や節税方法を解説

手取り別の家賃目安

ここでは家賃を「手取りの3割」として、手取り15万円、20万円、30万円の方を例に生活費のシミュレーションをします。

家賃の目安を手取りの3割とした場合、各手取り収入のそれぞれの金額は以下のとおりです。

シミュレーション内の食費や水道光熱費、通信費などの生活費は、総務省統計局の家計調査（単身世帯）にある数値を参考に、手取り収入別の想定値を使用しています。

あくまでイメージとして参考にしてください。

手取り15万円の場合：45,000円前後

ライフスタイルによって差はあるかと思いますが、手取り15万円の毎月の生活費（一人暮らし）のイメージは以下のようになります。

手取り15万円の方の場合、手取りの3割である家賃45,000万円の家に住むと毎月の生活が厳しくなる可能性が考えられます。

家賃が45,000万円前後なら、手取りから家賃を引いて残るお金が10.5万円前後です。

10.5万円前後という数字だけを見ると余裕があるように感じられるかもしれません。

しかし、シミュレーションでは食費や通信費、雑費などを差し引くと5,000円しか残らない結果となりました。

家電が故障したり、病気やケガで病院に行ったりすると、手取りよりも支出の方が多くなってしまいます。

そうなると、貯金を取り崩して生活する状況になりかねません。

家賃45,000万円の家に住む場合、節約を意識しないと貯金も難しいでしょう。

家賃を手取りの2.5割とすると37,500円となります。突発的な支出がなければ毎月10,000円は貯金でき、節約すれば20,000円ほど貯金できる可能性もあります。

参考：e-Stat 政府統計の総合窓口「家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2022年 」第12表 年間収入階級別1世帯当たり品目別支出金額

手取り20万円の場合：60,000円前後

手取り20万円の1ヶ月の生活費のイメージは以下の通りです（一人暮らしの場合）。

手取りから家賃、食費や娯楽費などを差し引くと38,000円残ります。

毎月数万円ずつ貯金できている場合、突発的な支出にも対応できそうです。

住む場所にもよりますが、家賃を少し抑えたり、水道光熱費や通信費などの固定費を下げることで、毎月50,000円の貯金もできるでしょう。

参考：e-Stat 政府統計の総合窓口「家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2022年 」第12表 年間収入階級別1世帯当たり品目別支出金額

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手取り30万円の場合：90,000円前後

手取り30万円の1ヶ月にかかる生活費のイメージは以下の通りです（一人暮らしの場合）。

シミュレーションでは、手取り20万円の方が家賃90万円の家に住む場合、毎月の食費や雑費を引いても79,000円残る計算となりました。

約80,000円ほど自由に使えるお金があれば、比較的余裕のある暮らしができそうです。

突発的な支出に対しても、毎月の収入で対応できる可能性が高いといえます。

家賃を手取りの2.5割に抑える場合、75,000円となりさらに余裕が生まれます。

教養娯楽費や雑費などを節約すると、毎月10万円の貯金も現実的です。

自宅での時間を大切にしたい方や自宅の周辺環境にこだわりたい方は、もう少し家賃の高い物件に住むという選択も可能です。

毎月の貯金だけではなく、将来を考えて資産形成をするなら積立NISAやiDeCoなどの投資も選択肢に入れてよいでしょう。

資産形成以外では、仕事に役立つスキルを獲得するために自己投資をしても毎月の貯金や投資が十分可能です。

参考：e-Stat 政府統計の総合窓口「家計調査 家計収支編 単身世帯 詳細結果表 年次 2022年 」第12表 年間収入階級別1世帯当たり品目別支出金額

東京都の家賃相場はいくら？

同じ1Kや1LDKの間取りでも、住む地域によって家賃相場は大きく変わります。

特に家賃が高い傾向にある、東京都の主要駅の家賃相場を紹介します。

住む場所によって差はありますが、東京都の家賃相場は全国と比べて高い傾向にあります。

上記表内の1Rで1番安い駅でも家賃相場が6.2万円となっています。

手取りの3割を家賃にすると考えると、6.2万円の物件に住むには約20.6万円が手取りとして必要な計算になります。

出典：Yahoo!不動産「東京都の家賃相場」

家賃の目安を計算する際の注意点

ここでは家賃の目安を計算する際の注意点について解説します。

管理費や共益費も含めて考える

家賃の目安を決める際は管理費や共益費も含めて考えましょう。

管理費・共益費は多くても家賃の1割ですが、仮に1割でも以下の金額がかかります。

家賃や管理費・共益費に加えて、その他の生活費もかかってきます。

これらの最低限かかってくる費用をしっかり考えてから家賃を決めましょう。

最低限かかってくる費用の計算ができていないと、住み始めてから毎月お金が足りなくて悩むことになります。

ボーナスを当てにしない

家賃の目安を決める際は、ボーナスを当てにするのはおすすめできません。

家賃は毎月かかってくる費用のため、家賃以外の支出も含めて毎月の手取り収入で支払っていきましょう。

ボーナスを含めた年収で家賃を決める方もいますが、ボーナスは変動しやすいという特徴があります。

減額だけではなく、会社の業績によっては最悪支給されなくなることも考えられます。

家賃やその他の支出に困らないためにも、毎月の手取り収入を基準にして家賃を決めましょう。

家賃補助を当てにしすぎない

勤めている会社によっては家賃補助が支給されますが、家賃を決める際は家賃補助を当てにしすぎないことをおすすめします。

転職や退職で家賃補助が支給されなくなった場合に、家賃の支払いが厳しくなる可能性が高いためです。

家賃補助制度を活用しながら、家賃補助がなくても支払いに困らない家賃の賃貸物件を選びましょう。

貯金の金額も考慮する

家賃を決める際は、貯金することも多少は考慮する必要があります。

貯金することを考えないで家賃を決めると、いつまでも貯金できない状況が続きます。

家賃を決める際は手取り収入から家賃を含めた支出を考えて決定しますが、毎月ある程度手元にお金が残りのが理想です。

特に20代と30代は急な支出が多く発生するため、毎月少額でも貯金することを心がけましょう。

まとめ：日々の生活や急な支出を考えて家賃を決めましょう

家賃の目安や家賃を決めるときに注意点について解説しました。

「手取りの3割」という家賃の目安はありますが、自分らしい生活を求めると家賃にいくらかけるかも変わってきます。

手取り収入の3割といっても、金額の違いによって生活状況は様々です。

日々の生活だけではなく、急な支出や将来への蓄えなども考えて家賃を決めていきましょう。

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