VTIは、4,000以上の米国企業に分散投資ができることから人気を集めているETFです。

手数料も安く、年に4回の配当金を受け取れるため、堅実に資産形成を始めたい方におすすめの銘柄です。

この記事では、VTIの特徴や過去の株価チャート、投資するメリット・デメリットを解説します。

VTIの買い方や「S&P500(VOO)」との違いも合わせて紹介していますので、参考にしてください。

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VTIとは

VTIとは

VTIは、タレントでお笑い芸人の厚切りジェイソンさんが投資していることでも話題になった銘柄です。

ここでは、近年注目を集めているVTIの特徴や配当利回り、主な構成銘柄をご紹介します。

米国株式全体に投資するETF

VTIとは「Vanguard Total Stock Market Index Fund ETF」の略で、米国市場に上場する4,000以上の銘柄で構成されているETFのことです。

特定のジャンルや企業を選んでいるわけではないため、VTIを購入するだけで米国市場に幅広く投資することができます。

これまでの米国市場は短期的な値下がりはあるものの、長期的には右肩上がりに成長してきました。

今後も必ず成長し続ける保証はありませんが、少なくとも過去にしっかりとした成長実績がある米国市場全体に投資できることがVTIの大きな特徴です。

ETFとは

ETFとは「上場投資信託」とも呼ばれる金融商品で、テーマやジャンルに沿った複数の銘柄から構成される商品です。

例えば半導体のETFであれば、半導体に関連する事業を行う様々な企業の株式にまとめて投資することができます。

ETFは金融商品取引所に上場しており、株と同じようにリアルタイムの取引が可能です。

投資信託とは違って100円から購入できるわけではなく、銘柄によって最低投資金額も異なります。

100円から購入できるという点では投資信託の方が手軽に投資できますが、リアルタイムに売買できるETFの方が流動性の高さという点では優れています。

VTIの配当利回り・配当金

米国の株式やETFは年4回の配当が一般的で、VTIも3、6、9、12月に配当金が入金されます。

2022年7月29日時点におけるVTIの配当利回りは1.45%です。

配当に特化したETFと比べると物足りなさはあるものの、安定した株価の成長(値上がり)と配当をバランス良く得られることが人気の理由のひとつになっています。

参考までに、直近1年間の配当金は以下の通りです。

配当時期 1株あたりの配当金
2022年6月 0.7491ドル
2022年3月 0.7082ドル
2021年12月 0.8592ドル
2021年9月 0.7242ドル

VTIの主な構成銘柄

VTIは、基本的に米国市場に上場しているほとんどの銘柄が組み込まれています。

構成銘柄の入れ替えはほとんどありませんが、構成比率については細かな調整がされており、日本でもよく知られる大手銘柄が上位を占めています。

2022年7月29日時点のVTIの上位10銘柄は以下の通りです。

  • アップル
  • マイクロソフト
  • アマゾン・ドットコム
  • アルファベットクラスA
  • テスラ
  • アルファベットクラスC
  • ユナイテッド・ヘルス・グループ
  • ジョンソン・エンド・ジョンソン
  • バークシャー・ハサウェイ
  • メタ・プラットフォームズ

米国を代表する大手の大企業に間接的に投資できる点も、VTIの大きな特徴となっています。

VTIの株価チャート

VTIの株価チャート

VTIは、2001年5月にバンガード社によって設定されたETFです。

過去20年ほどの間、リーマンショックや新型コロナウイルスの蔓延など、さまざまな要因で株価の大暴落が発生しました。

しかし、長期目線で見れば数々の暴落を乗り越えており、右肩上がりに成長してきています。

2022年現在は下落局面にあり、今後についてももちろん不確実ですが、再び下落を乗り越えると期待できるでしょう。

VTIの買い方

VTIの買い方

株式と同じように購入可能

VTIはリアルタイムで値が動きながら取引が行われるため、株と同じように購入することができます。

市場での現在価格で売買する「成行注文」のほか、価格を指定して売買する「指値注文」でも購入可能です。

VTIを取引する際には、売買する数量や注文方法、発注価格(指値注文の場合のみ)、決済する通貨(円・ドル)などを選択して決済しましょう。

ただし、投資信託のように金額指定で購入することはできないため注意が必要です。

積立NISAでは購入できない

積立NISAで購入できるのは、原則として金融庁が厳選した一部の投資信託等に限られています。

ETFも一部取扱対象にはなっていますが、残念ながらVTIは積立NISAで直接的に購入・投資することはできません。

もし積立NISAでVTIに投資したい場合は、VTIと同じ値動きをする投資信託を購入しましょう。

例えば、以下の商品はVTIと同じ値動きをする投資信託であり、積立NISAで取引可能です。

  • 楽天VTI(楽天・全米株式インデックスファンド)
  • SBI・V・全米株式インデックスファンド

非課税で効率的に資産形成ができる積立NISAでVTIに投資したい場合は、上記2つの投資信託を購入しましょう。

「VTI」と「S&P500(VOO)」の違い

「VTI」と「S&P500(VOO)」の違い

VTIとよく比較されるETFとして、S&500指数に連動した「VOO」という銘柄があります。

S&P500は米国を代表する指数であり、米国の主要企業500社が組み込まれています。

ETFを構成している上位銘柄だけを見れば、VTIとVOOに大きな違いはありません。

しかし、VOOは米国株式全体の上位500社で構成されたETFであるため、VTIのように中・小型銘柄までは含まれていません。

米国をリードする大企業に投資したい場合はVOO、小型銘柄も含めた米国市場に丸ごと投資したい場合はVTIがおすすめです。

VTIに投資するメリット

VTIに投資するメリット

米国企業全体に分散投資できる

VTIは、米国市場に上場する4,000以上の企業で構成されるETFです。

大型企業だけではなく、今後成長する余地を残している小型株の恩恵も得られる点が、VTIに投資するメリットです。

例えば、2022年現在VTIの上位10銘柄に含まれる電気自動車メーカーの「テスラ」は、2020年までS&P500に含まれていませんでした。

つまり2020年まではS&P500に投資していても、テスラ株が上昇する恩恵を受けられなかったということです。

今はまだ小型でも将来性が期待できる銘柄は、米国市場に多く存在します。

分散投資によってリスクを軽減しつつ、成長性の高い小型銘柄の恩恵も受けられる点はVTIの大きな魅力です。

手数料(信託報酬)が0.03%と安い

VTIは、運用期間中に差し引かれる手数料が0.03%と安いことも特徴です。

ほかの代表的なETFの手数料と比較しても、VTIの運用コストは低いことが分かります。

  • VYM(バンガード・米国高配当株式ETF):0.06%
  • QYLD(グローバルX NASDAQ100・カバード・コールETF):0.60%
  • SOXL(Direxionデイリー半導体株ブル3倍ETF):0.95%

引かれる手数料が安ければ、その分効率的にリターンを得ることができます。

低コストで効率的に運用できる点が、VTIの大きなメリットと言えるでしょう。

3ヶ月毎に配当金が出る

VTIを保有していると、3月、6月、9月、12月の年4回配当金が入金されます。

金額は大きくないものの、3ヶ月毎に配当金を受け取れる点はVTIの魅力と言えるでしょう。

受け取った配当金は自動で再投資されることがないため、その時の状況に応じて使い分けることができます。

元本を増やすために再投資しても良いですし、お小遣いとして受け取っても良いでしょう。他の気になる銘柄に投資するという選択肢もありです。

株価が下落している局面であっても、配当金としてリターンを受け取れる点はVTIに投資するメリットです。

VTIに投資するデメリット

VTIに投資するデメリット

少額投資できない

VTIは金額を指定して購入することはできず、株数を指定することしかできません。

2022年7月29日時点のVTIの価格は206.25ドルで、日本円換算すると1口約2.7万円です(1ドル=130円で計算)。

投資信託の場合は100円から投資することができ、かなりの少額からでも運用を始められます。

最低でも3万円近い金額を準備しなければならない点は、投資信託と比べるとデメリットと言えるでしょう。

為替リスクを考慮する必要がある

VTIは米国の取引所に上場しており、購入する際には米ドルでの決済となります。

すでに米ドルを持っている方は問題ありませんが、日本円しか持っていない場合は米ドルに換金してから購入する必要があります。

その際、日本円と米ドルの為替レートによって購入金額が変わってしまう点に注意が必要です。

2022年7月末時点は急激な円安が進んでいるため、同じ株価でも日本円ベースでは2021年よりも高く買うことになります。

同じように、VTIを売却するときも米ドルで支払われます。

日本円で受け取るためには米ドルを日本円に換金する必要があるため、買う時と売る時の2回で為替手数料が発生することに注意しておきましょう。

配当金が2重課税される

VTIで受け取れる配当金は、日本の税率20.315%に加えて、米国での税率10%の税金が課されます。

日本の株式やETFの場合は20.315%の税金しかかからないため、2重課税される点はVTIのデメリットと言えるでしょう。

外国税額控除を適用すれば米国の10%分は取り戻すことができますが、その場合は確定申告をしなければなりません。

これまで確定申告をしたことがない人は、配当金を取り戻す手続きも面倒に感じてしまう可能性があるでしょう。

まとめ:VTIへの投資で資産形成を進めましょう

VTIへの投資で資産形成を進めましょう

VTIは米国企業全体に分散投資ができ、運用コストも低い点が魅力のETFです。

S&P500指数に連動したVOOとは違い、成長の余地が大きい小型株も含めて投資できることが特徴となっています。

積立NISAでVTIを購入することはできませんが、同じ値動きをする投資信託であれば非課税で積立運用することも可能です。

VTIの特徴やメリット・デメリットを十分に理解し、自身の資産形成に活用してみてください。

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